投稿一覧

〈終了〉第11回PVビジネスセミナー、2018年10月22日(月)開催！

太陽光発電の市場が自家消費へと拡がっているが、発電状況の監視や制御、メンテナンスを最適化するには、どのようなシステムを導入すべきだろうか？ 長年にわたり計測システムの開発に取り組んできた、遠隔監視のパイオニアともいえるラプラス・システムの代表堀井氏お話を伺った。

太陽光発電システムの監視において、ストリング・モジュール単位のパフォーマンス低下や不具合に気づくことは難しい。しかし、"次世代パワエレ"を導入することで、パワコン以上に細かな監視が可能になり、発電ロスやO&Mコストを大幅に低減することができる。

事業運営を100%再生可能エネルギーで行うことを目標とする企業が加盟する「RE100」。名だたる世界的企業が名を連ねる中、リサイクル業界から、世界で初めて加盟した企業がある。日本のエンビプロ・ホールディングスだ。

岩手県に、出力2.6MWの「メガソーラーシェアリング発電所」が誕生した。太陽光発電と大麦栽培を両立した営農型太陽光発電所で、地域創生にも貢献するという。

中国の東呉大学の研究チームにより、晴天時の太陽光だけでなく、雨滴との摩擦によって電力を生成できる全天候型の発電システムが開発された。天候により発電量が左右されやすい太陽光発電の常識を覆す、新たなソリューションの可能性に迫る！

富士経済が7月12日にまとめた調査結果によると、国内の太陽電池市場は頭打ちだという。一方、電力小売事業であるPPAモデルはまだ立ち上がったばかりで、2018年度には2017年度の6倍の12億円、2030年度には400倍超の823億円になると予想している。

日本の太陽光発電市場は縮小傾向にあるものの、販売量はさほど落ちていないという、リープトンエナジー株式会社。海外への販売と、国内で注力したい新たな市場について、代表取締役の周氏に話を伺った。

自動車の動力が燃料から電気（EV）へとシフトしているように、次は"ジェット機"にも電動化の時代が訪れるかもしれない……。イスラエルのスタートアップ企業が、世界初となる電気モーター飛行機「アリス」の開発を進めており、2021年にもローンチ予定だという。

この春公表された、2018年度の新FIT価格。太陽光は買取価格が10円台に突入するなど大きな動きがあったが、地熱は2020年まで据え置きに。今後、FITからの自立や地熱発電の普及を目指すにあたり、課題となることとは？