投稿一覧

再生可能エネルギーの取引を支援する新たなマッチングサイト「EneHub™」が公開された。本サイトは、発電事業者と小売電気事業者・需要家をつなげ、フィジカルPPAやバーチャルPPAを活用した取引を促進する。インバランスリスクの負担と、再エネ取引の安定的なサポートが期待されている。

LONGiがN型BC技術「HPBC 2.0」を採用した新製品「Hi-MO X10」を発表。高効率・高出力・長期信頼性を実現し、住宅や商業施設向けに日本市場で革新をもたらす。

ゾウEVレンタルが、テスラ Model Yを使用した7日以上の長期レンタルプランを開始。業界最安1日9,999円～、東京・神奈川・埼玉で無料宅配・引き取りサービスを提供。充電アダプターも完備し、マイカー感覚でのEV体験が可能に。

株式会社富士経済は新しい動きがみられる太陽電池と関連市場を調査し、その結果を「2024年版 太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望」にまとめた。結果紹介の後編では、住宅関連に関する項目を中心にリリースを引用しながら概要を紹介する。

「第7次エネルギー基本計画」では、2040年度の再生可能エネルギーの導入目標を大幅に引き上げる必要に迫られており、そのためには特に導入が容易な太陽光発電と蓄電池の普及を加速させる必要があります。いま注目のコーポレートPPAの先進事例や、国内外で開発された最新テクノロジー、蓄電池を活用した新たなビジネスモデルを紹介します。

「2050年までに『ゼロエミッション東京』の実現を掲げる東京都は、エネルギーマネジメントを推進するため、関連する補助金事業を通じて需要家の脱炭素化を支援している。これらの補助金を有効活用することで、エネルギービジネスを拡大するヒントを探る。

2024年12月24日、名古屋大学は、同大学の研究グループが、フッ素系化合物を添加したカーボンナノチューブ電極を用いたペロブスカイト太陽電池を開発したと発表。耐久性向上に成功した開発の概要を紹介する。

トリナ・ソーラーがN型i-TOPCon両面受光セルで26.58%の変換効率を達成し、28回目の世界記録更新を発表。TOPCon技術や光学設計の革新により、業界の未来を切り開く新たな基準を示す。

ソーラーエッジは、auリニューアブルエナジーと製品アドバイザリー契約を締結し、再生可能エネルギー発電事業の拡大を支援する。太陽光発電システムや蓄電池の知見を活かし、多角的な脱炭素化計画のロードマップ策定をサポート。豊富な技術と経験を基に、日本での再エネ拡大を加速する。

2025年度の政府予算案が昨年12月27日に閣議決定された。経済産業省では、需要家主導型太陽光発電・蓄電池導入支援事業に98億円、系統用蓄電池などの電力貯蔵システム導入支援事業に国庫債務負担行為を含めて総額400億円を計上している。