地球に悪影響を及ぼすCO2の排出量を減らそうと、自動車メーカーが本気の取り組みを見せている。創業100周年を迎えたベントレーは、EVコンセプトカー「EXP 100 GT」を発表。"2035年"を見据えた革新的なEVクーペの全貌に迫る。

九州電力の川内原発1号機（鹿児島薩摩川内市）が2020年3月に運転を停止することになった。理由は「テロ対策」の不備。日本の原子力発電所はどうなっていくのだろうか。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第8回（前編）。

電力自家消費市場の活性化により注目されている、蓄電池やモニタリングシステム。太陽光発電のシステムメーカーは、どのような戦略を立てているのだろうか？

卒FITをターゲットに、新たなビジネスが産声をあげている。その筆頭が、卒FIT電力の買取サービスだ。自家消費ニーズの高まりを受けて、蓄電システムにも様々な提案がみられる。電力買取と蓄電をセットにしたサービスも真新しい。これまでにない企業同士の連携にも注目が集まる。

2019年7月、中・国家能源局（NEA）が2019年の補助金を受ける太陽光発電プロジェクトのリストを発表。補助金適用されるプロジェクトの内容とは一体？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第6回（後編）。

FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）の買取期間を満了する住宅用太陽光発電設備が、今年11月から大量に現れはじめる。FITを卒業して独り立ちした太陽光発電設備には、これまでとは違う価値が秘められている。

世界各国のキーパーソンが集結した世界最大の太陽光発電の展示会「SNEC 2019」のレポート。 今年の来場者数は前年比18%増と規模が拡大した。世界中が中国国内市場に注目する理由は？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第6回（前編）。

フランスの学生2人が、太陽光パネル付きのバッグを開発！　これさえあれば、いつでもどこでもスマホを充電できる。

晴れの国、岡山県の美作市が太陽光パネル税の導入を検討している。 自治体が条例で制定できる法定外目的税として、1平方メートルあたり50円の課税。 対象となるのは、10kW以上の野立て太陽光発電設備だ。 議論を呼んでいる新しい税制度の争点について考える。

評価診断とO&Mの実績2.3ＧＷを誇る株式会社CO2Oが、大和エナジー・インフラと共同開発した太陽光発電所の完成と商業運転の開始を発表した。