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台風15号による大規模停電のなか、人々の笑顔が集う場所があった。千葉県匝瑳市の太陽光発電所で“電気の炊き出し”が行われていたのだ。「スマホの充電ができて救われた」という声が多数聞こえた。
台風停電に救い。 太陽光発電所が充電ステーションに!

2009年頃は気候変動対策のおまけ扱いだった再エネ。2015年には救世主として登場し、世界は太陽光発電と風力発電に注目している。ところが、日本ではいまだに石炭に頼っているのだ。そんな日本の課題をエネルギー政策研究所(ISEP)所長・飯田哲也氏が紐解く。
’おまけ扱い’の再エネが 気候変動の救世主に! 相変わらず石炭に頼る日本。

10月23日、東北電力は2018年度から実施しているV2G実証プロジェクトを拡大すると発表した。日産自動車、三井物産、三菱地所、リコージャパンの4社と、さらなる検証を通しV2Gの新しいビジネスモデルを模索する。
東北電力と4社、V2G実証継続 3つのビジネスモデルを模索

10月17日、中国電力は、明電舎、マツダと、EV駆動用のバッテリーのリユース技術を活用したバーチャルパワープラント実証実験に共同で取り組む共同研究契約を締結した。3社のタッグで新たなVPPシステムの構築に向け検証をスタートする。
中国電力ら EVバッテリーをリユースしたVPP実証実験スタート

九州電力の太陽光出力制御が開始されて1年が経過した今年10月。5ケ月ぶり、58回目の出力制御が実施された。太陽光発電が多く、原発も稼働している九州エリアで、出力抑制の低減が求められる状況が続いている。今後の再エネ普及にも関わるこの課題を考えたい。
九電の太陽光出力抑制、5ケ月ぶりの実施 求められる抑制量の低減

12月3日(火)に、ISEP所長の飯田哲也氏にご登壇いただくPVビジネスセミナーを東京で開催します!
〈終了〉12/3(火)開催PVビジネスセミナー「主力電源化への展望と高効率モジュールの役割」

9月18日、環境省が公募する「脱炭素型地域交通モデル構築支援事業」の採択結果が発表された。株式会社REXEVと湘南電力株式会社が小田原市と連携し、電気自動車を用いた実証を行う。「地域交通版『RE100』」を目指す実証内容とは?
小田原市などEVカーシェア実証「地域交通版『RE100』」目指す

最新のソーラー技術はすごい! アメリカでは、雪との摩擦で発電できる、世界初のナノ発電デバイスが登場している。発電できる量は限られているが、組み合わせ次第で可能性は無限大だ。
「雪」との摩擦で発電!? アメリカが発明した世界初のナノ発電デバイスとは?

多大な被害をもたらした台風19号。3週間が経ったが、被害にあった各地では未だ復旧に向けた作業が続いている。これからの時代を生き抜くために「緩和」と「適応」が求められる。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第11回。
災害多発時代に備える 気候変動の「緩和」と「適応」

パリ協定をベースとした脱炭素社会化へ向けて、エネルギーの「地産地消」に注目が集まっている。そこで自治体や地域新電力はどのような行動を取るべきだろうか。エネルギージャーナリストの北村和也氏が再エネ業界の先を読む、好評連載コラム第11回。