気候変動予測についての業績でノーベル賞受賞者がでるなど、地球環境についての関心が世界的に高まっている。アメリカでは、気候変動をテーマにしたドキュメンタリー映画『Eating Our Way to Extinction』のプレミア上映会が開催され、現在の人類の肉食生活に警鐘を鳴らした。

じわじわと、しかし確実に日本の価値が落ちている。この現象を総称して「安い日本」と呼び、日本の経済がすでに世界の中で一流ではないことを表す。その実態の一部とエネルギーに及ぼす影響を考える、エネルギージャーナリスト・北村和也氏による連載コラム第30回。

55年ぶりの万博を控えた大阪では、最新のエネルギー技術の実証が行われる予定だ。ものづくりを支えてきた大阪が今度は脱炭素をリードする。日本のグリーンリカバリーは［関西］スマートエネルギーWeekから始まる！

ドイツの太陽光発電システム架台メーカーのK2 Systemsが、2012年から展開する陸屋根専用架台「Dome」シリーズ。その特徴や利点はどこにあるのか、同シリーズを採用する太陽光発電システムを訪れて関係者の声を聞いた。

太陽光発電設備をめぐる電気保安の規制の見直しがスタートする。野立ての発電所が増えたことから、経済産業省は50kW未満の太陽光を「小規模事業用電気工作物」として規制の対象に加える方針だ。基礎情報の届出を求めるほか、使用前の自己確認の対象も拡大する考えを示した。

昨年末のJEPX市場価格の高騰を受け、FIP制度の見直しが進められている。現行の制度では、市場価格が高騰した翌年はプレミアムも高くなる。経済産業省はこれを問題視し、プレミアムの決め方に補正をかける方針だ。FIP制度の認定や移行を予定している発電事業者は、ぜひ検討の動向を押さえてほしい。

脱炭素社会の実現に向けて、重要な役割を担う太陽光発電。一方で、管理が行き届かず、地域社会とトラブルを起こす低圧太陽光発電所も少なくない。“低圧”のO&Mに、いま求められることとは？ 　エナジー・ソリューションズの森上寿生社長に聞いた。

新たなエネルギー基本計画には、再エネ重視の姿勢が明確に示されている。2030年度電源構成における再エネ比率も「36～38％」に引き上げられた。これを、どう実現していくのか？　さらなる再エネ導入拡大に向けた政策のポイントは？

2022年1～2月の電力需給の見通しは、事前の予測と変わらず厳しい状態が続いている。経済産業省は、新しく需給逼迫の対策として2つの案を示した。発電事業者に増出力を依頼する「自家発焚き増し要請」と「kWh公募」の動向に注目だ。

O&M事業者にとって、パワコンの交換をきっかけに、発電量を高めるリパワリングを積極的に提案するのも一つの手だ。それは、O&M事業者、太陽光発電事業者、そして広くは日本社会にまでメリットをもたらす。