編集部からのお知らせ

改正FIT法が2017年4月から施行された。なかでも新たな認定制度創設により、すでに認定取得しているものの開発が塩漬けにされている太陽光発電案件は認定権利を失効されることが、要注意点だ。経済産業省は28GW程度の未稼働太陽光発電案件が新認定制度施行により失効されると想定している。

風力発電設備の主流は、プロペラ型風車。しかし、風車のスタイルはそれだけでない。 ダリウス型風車なら、騒音や乱流 など、風力発電が抱える多くの悩みが解消される？

現在ニューヨークでエネルギー自立型街路灯を開発中。その仕組みとは？　公道や公園といった公共空間、企業のオフィス群、大学のキャンパスなどでの実用化が見込まれているシステムを紹介！

スポーツ好きで陽気な性格から国民からの支持の厚い、英国のヘンリー王子。ボランティア活動にも熱心に取り組む彼が、アフリカを「どこよりも自分らしくいられる場所」と語るわけは？

７月より、６年前の東日本大震災で被災した福島県内で太陽電池モジュール工場の操業を開始したアンフィニ。今後、国内外に「メイド・イン・福島」の太陽電池モジュールを提供する構えだ。

地球温暖化などの影響で海面が上昇し、太平洋の国々は危機に瀕している。そんな中で、人口の浮島を作ることで海面上昇に立ち向かおうとしているプロジェクト、「プロジェ・ディル・フロッタント（フローティング・アイランド・プロジェクト）」が仏領ポリネシアで始まった。

TAOKE（タオケイ）株式会社は低圧太陽光発電所向けの「SmartPV遠隔監視＆出力制御システム」の販売を開始した。監視と制御をパッケージ化し、改正FIT法と出力制御に対応する。

化石燃料に頼らず、どこまで行けるのか？辿り着く先はどこなのか？そこに一体何があるのか？再生可能エネルギーの可能性を確かめる航海が始まった。

2017年度は、太陽光発電協会発足30周年にあたる。4月には改正FIT法が施行され、業界全体にとって節目の年だ。これまでは2030年までを見通したビジョンを示してきたが、今回初めて2050年までを視野に入れたビジョンを描くこととなった。いまから約30年後の地球のため、太陽光発電が成すべきことは何か？

再生可能エネルギー導入に関する「系統問題」及び「ベースロード問題」について、2017年にISEPが発表したレポートを基に、再エネ普及における3つの障壁とその解決策をISEP 所長・飯田哲也氏に伺った。