編集部からのお知らせ

地熱発電所の開発に反対してきた環境省だが、ついに小泉進次郎環境大臣は方針を転進して、導入を拡大することを表明した。第6次エネルギー基本計画案でも政府が地熱発電を後押しするという。そして海外の地熱開発研究機関は日本の地熱開発に期待を寄せる。

住宅用太陽光発電の普及に弾みをつける注目のコラボレーションが発表された。エネルギー分野の専門商社であるnovisと、LONGi・パナソニックによる協業だ。3社のキーマンに、その狙いと背景を語ってもらった。

温室効果ガスの削減目標に向けて、企業が様々な努力をしている。アップルでは再生可能エネルギーだけで全世界のビジネスをカバーするプロジェクトが進行中だ。

社会が脱炭素化に向けて進む一方、太陽光施設の安全性について疑問視される風潮も目立つようになりました。専門家を招き、安全基準や今後のルール作りについて展望を聞きます。

カーボンニュートラルの機運の高まりを受け、2021年は秋の開催も決定したスマートエネルギーWeek。いよいよ今月末に予定通り開催となる。リアルで開催されるからこそ、脱炭素ビジネスの勢いを肌身で感じることができる。

大手総合化学メーカーの三井化学が、最短3分で発電収支を予測できる「太陽光発電オンライン診断システム」をオープンした。

カーボンニュートラルの実現に向け、2030年の太陽光発電の累積導入量を約88GWとする見通しが示されていた。これに対し各省が取組みの方針を提示し、具体化に向けた議論がスタートした。環境省は2030年までに約20GWを導入する考えを明らかにした。

サンポートパワーは薄膜化で世界をリードするモジュールメーカーだ。“超”がつくほどの軽量でフレキシブルなモジュールで多様な顧客のニーズに軽やかに応える。

パワコン専業メーカーのGoodWeは、高い技術力で自家消費や分散型など時代のニーズに応えている。発売早々に大型案件を次々と受注したモデルに注目だ。

7月21日に経済産業省が発表した第6次エネルギー基本計画の素案について、JPEAなどの業界団体へのヒアリングが行われた。素案では、2030年のエネルギーミックスを再エネ36～38％とする案も示された。これに対するJPEAの意見表明を紹介する。