編集部からのお知らせ

自然エネルギーのライフスタイル&ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新春号4/30(金)発行! 「自家消費型太陽光」と「いま注目のソリューション」を特集!

最新春号の見ドコロ!「ソーラージャーナル」vol.37発行

需要家の再エネ調達手段の多様化は、脱炭素社会の実現にとって不可欠だ。「コーポレートPPA」は、需要家が再エネを直接調達できる有効な方法とされている。経済産業省は、日本版コーポレートPPAである自己託送制度の要件について検討を始めた。

自己託送を「日本版コーポレートPPA」に。経済産業省が要件の見直しスタート

太陽光発電設備の支持物や地盤について、4月から新たな省令が施行された。構造や荷重の安定性、品質などが満たすべき技術的要件を定め、民間規格や認証制度との連携をとりやすくするために制定されたものだ。具体的な説明が示された「逐条解説」を、ぜひチェックしてほしい。

太陽光設備の支持物、技術基準定めた省令が4月から施行。荷重や安定性の規定も

日本に住んでいるとあまり課題として意識することがない、公衆衛生の徹底。世界では深刻な問題として抱えている国も少なくない。そんな中アメリカの企業が画期的なガジェットを開発した。災害の多い日本でも重宝するのではないだろうか。

太陽光さえあればどこでも手軽に安全な水が作れるガジェットがUSAから登場!

公共トイレが少ないフランスに、環境に負荷をかけずに処理できる女性向けトイレが登場した。どんな仕組みになっているのだろうか。世界のトレンドを見ていこう。

環境に負荷をかけずに処理する<公共トイレ>がフランスから登場!

太陽光発電所の運転開始から10年を目安に訪れるパワーコンディショナの保証期間終了。使用中のパワーコンディショナの単なるリプレースではなく、全く新しいタイプへのモデルチェンジという方法もある。また、早期に交換し、そのメリットをさらに高めることも可能だ。

「新型パワコンへの早期交換」というリパワリング方法

再エネ電力を固定価格で買い取るFIT制度。このFIT制度で買い取られた電気がFIT電源だ。この電気を使う権利は果たして誰にあるのか?地域活性化の視点も踏まえ、FIT電源について深堀りする、エネルギージャーナリスト北村和也氏による連載コラム第24回。

FIT電源は誰のものか ~【後編】非化石証書を巡る新たな動き

低圧太陽光発電設備の分割案件対策がさらに強化される。資源エネルギー庁は、10kW未満の地上設置の案件について分割審査を行うことを決めた。FIT認定にあたり地域活用要件が設けられたことによって、同案件は昨年の約4倍に増えているという。分割審査によって、意図的な「地域活用要件逃れ」を防ぎたい意向だ。

低圧太陽光の分割審査、10kW未満の地上設置にも拡大へ。資源エネルギー庁が決定

ビジネス環境も激しく変化する中、太陽光関連企業はどのようにビジネスを展開するのか? FIMER Japan代表取締役の関口剛氏に、太陽光マーケットにおける強みや自家消費型太陽光の普及への貢献方法について話を聞いた。

【エグゼクティブインタビュー】世界をリードする太陽光発電用PCSメーカーFIMERの挑戦

太陽光発電所のO&Mは、どのような考えに基づいて行うべきなのか。450MWのメガソーラーを管理するオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント株式会社の百合田和久氏に、経年劣化を見据えた適切なO&Mについて話をうかがった。

大手O&M事業者に聞く!発電所の経年劣化を見据えたリバンピングとリパワリング

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