協議会の目的は、エネルギー事業の成功ではない。各種の課題を解決し、地域を活性化させることである。中でも忘れてはならないステークホルダーが、第一次産業だ。ここでは、協議会に特徴的なリンク相手として、漁業や農業との連携を取り上げる。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第9回（後編）。

太陽光発電所建設の最重要課題の1つであるコスト削減。世界で活躍する架台メーカー・S-Rackは、コスト削減につながる5つの特長を備えて事業性向上に貢献している。

ソーラージャーナル編集部が新たに、林業ビジネス＆ライフスタイル誌『FOREST JOURNAL（フォレストジャーナル）』を創刊！　制作を進めるに当たり、編集部ではクラウドファンディングでの支援を募ります。

協議会のコンセプトに同意する企業や団体からの反響がじわじわと広がっている『地域活性エネルギーリンク協議会』。今回は、中でも特徴的な動き、特徴的なリンクについて解説。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第9回（前編）。

東京都は、2050年にCO2排出実質ゼロに貢献する「ゼロエミッション東京」に力を入れている。7月5日、都は再生可能エネルギー電力の購入希望者を募り、一定量の需要をまとめ価格を低減することで再エネ電力の購入を促す、国内初のモデル事業を開始した。

着実に導入が進むAmptストリングオプティマイザ。その導入メリットは、発電の最適化だけではない。BOSコストを削減し、事業性を高めることも可能なのだ。

2019年の世界の太陽光発電市場は、太陽電池ベースで100GW超えは確実である。2018年と同様に中国が最大の導入国となるが、中国以外の国々での導入が進展する見通しである。注目の今後の太陽光発電市場を追っていく。

7月31日、千葉商科大学はみんな電力株式会社を通じて、同学市川キャンパスで使用する電力を、8月以降順次再エネ由来の電力へ切り替えると発表した。同学が千葉県の野田市に所有するメガソーラーのFIT電気を中心に、日本初の「自然エネルギー100％大学」を目指す。

世界累計87GWの出荷実績を誇る世界大手のPCSメーカー・サングロウ。同社はパワコンの提供にとどまらず、蓄電システムへとソリューションを広げている。取材当時現職だったサングロウジャパン代表の趙氏に、今後の展望をきいた。

単結晶シリコン太陽電池モジュールのリーディングカンパニー、LONGi Solar（ロンジ・ソーラー）が各国第三者機関からの最高評価を立て続けに取得した。そして、このほど最高出力435Wモジュールを新たに発表し、話題を集めている。