編集部からのお知らせ

『スター・ウォーズ』や『インディ・ジョーンズ』などでお馴染みの俳優ハリソン・フォードは、長年、環境問題に取り組んできた。各界のトップに啓蒙し続けた彼の新たな決意とは？

福島電力の経営破綻など、新電力の“淘汰”が進む中、成功を収めている企業も確実に存在する。新電力のコンサルティングも手がけるエネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第2回（前編）。

太陽光発電設備付きの「コンテナ型低温貯蔵庫」がケニアで開発中！　電力インフラの乏しい農村部において、鮮度管理や食料廃棄量削減などの効果が期待されている。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.28［2019 WINTER］1/31より配布開始！

IEAは、2018～2023年までの6年間に、世界で計575GWの太陽光発電システムが新規導入されると予測している。そのうち、日本をはじめ太陽光発電が盛んな中国、アメリカ、インドなどの導入量予測は？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第2回（後編）。

影のかかる土地や起伏のある場所に発電所を建設する際、パネルごとに発電量が異なることがネックとなり、ポテンシャルを最大化できない場合がある。オプティマイザやマキシマイザなどの「次世代パワエレ」なら、その状況を打開できる。

電力シェアリングエコノミービジネスを拡大するには、大手とベンチャーが手を組んで進めることが必要だ。現在、日本でも様々な電力会社が実証実験を行っている。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。

国際エネルギー機関（IEA）が年次レポート「Renewables 2018 Analysis and Forecasts to 2023」（RE2018）を発刊。2023年までの再生可能エネルギー導入量や、CO2排出量の見通しは？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第2回（前編）。

環境省は、有識者による検討会で、太陽光発電の環境アセスについて方向性をまとめた。必ず手続を行う第1種事業は40MW以上、手続を行うかどうか個別に判断する第2種事業は30MW以上とした。