編集部からのお知らせ

太陽光発電が自家消費時代へ突入している今、日本の太陽光発電システムは他国に比べて遅れをとっているという。太陽光発電設備の施工を行う、株式会社エコライフ・インターナショナルCEOの井手錠氏は「これからは海外にも目を向けるべき」と語る。

モーターショーが世界で最初に開催されたのはパリのテュイルリー公園だった。120年の節目の年となる2018年のパリモーターショーを華やかに彩ったのは、自動運転を見据えた近未来のEVとプラグインハイブリッド車だ。そこで注目のEVコンセプトカーにスポットを当ててみた。

『スター・ウォーズ』や『インディ・ジョーンズ』などでお馴染みの俳優ハリソン・フォードは、長年、環境問題に取り組んできた。各界のトップに啓蒙し続けた彼の新たな決意とは？

福島電力の経営破綻など、新電力の“淘汰”が進む中、成功を収めている企業も確実に存在する。新電力のコンサルティングも手がけるエネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第2回（前編）。

太陽光発電設備付きの「コンテナ型低温貯蔵庫」がケニアで開発中！　電力インフラの乏しい農村部において、鮮度管理や食料廃棄量削減などの効果が期待されている。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.28［2019 WINTER］1/31より配布開始！

IEAは、2018～2023年までの6年間に、世界で計575GWの太陽光発電システムが新規導入されると予測している。そのうち、日本をはじめ太陽光発電が盛んな中国、アメリカ、インドなどの導入量予測は？　資源総合システムの貝塚泉氏が、世界の再エネ情勢を読み解くコラム第2回（後編）。

影のかかる土地や起伏のある場所に発電所を建設する際、パネルごとに発電量が異なることがネックとなり、ポテンシャルを最大化できない場合がある。オプティマイザやマキシマイザなどの「次世代パワエレ」なら、その状況を打開できる。

電力シェアリングエコノミービジネスを拡大するには、大手とベンチャーが手を組んで進めることが必要だ。現在、日本でも様々な電力会社が実証実験を行っている。

消費者庁の消費者安全調査委員会が、住宅用太陽光発電の火災事故の調査結果を公表。屋根に延焼して重大な事故につながる危険性がある案件が10万件以上あることを指摘し、適切なO&M（保守点検）を実施するよう呼びかけている。