編集部からのお知らせ

世界最大の太陽光発電用単結晶シリコン専門企業、LONGi Solar（ロンジ・ソーラー）。いま、同社の単結晶モジュールがもたらすLCOE※の低減効果に注目が集まっている。鍵を握るのは、「総発電コスト抑制」と「生涯発電量向上」の両立だ。

新しい『エネルギー基本計画』において、再生可能エネルギーは主力電源と位置づけられることに。コスト競争力を高めるためには初期費用の低減が課題だ。JPEAは官民一体となった取り組みを4つのカテゴリーに整理したという。事務局長増川氏に話を伺った。

太陽光パネルのコストが下がるにつれて、周辺機器にもコスト低減が求められるようになる。注目のパワコンメーカーABB株式会社の佐藤誠記氏に、今後の展望を聞いた。

農業を営みながら発電事業を行い、作物の販売収入に売電収入を加えることで農業経営が改善される「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）」。5月15日、農林水産省が、担い手の所得向上や荒廃農地の解消につながる取組みを後押ししていきたいという考えから、制度の見直しと促進策を発表した。

太陽光発電所や水田でのソーラーシェアリングなど、あらゆる用地に対応可能な「浮沈防止BASE」。既存の杭に取り付けるだけで、軟弱な地盤でも強力な支持力を実現できる、特許技術活用のメリットとは？

今年3月に、洋上風力発電事業業などを実施する際の一般海域の占用ルールを定める「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備に係る海域の利用の促進に関する法律案」が閣議決定。国際環境経済研究所（IEEI）理事の松本氏にポイントを聞いた。

経産省は今年3月、長期エネルギー政策において、再生可能エネルギーを「主力電源にする」という文言を盛り込むことを明らかにした。ポジティブな話題として受け止められがちなこの政策を、再エネの達人・飯田氏が「空回り」だとするその理由とは？

全世界で毎年1GW以上の架台を供給し、アメリカではトップシェアを誇る架台メーカー、RBI SOLAR株式会社。今回は取締役副社長である富所孝平氏に、これからどのように太陽光発電ビジネスを発展させていくのか語ってもらった。

積水化学工業が、フィルム型蓄電池の生産設備を増設することを決定した。高安全・長寿命・高容量を同時に実現し、さらにコンパクト。2019年問題も迫る今、この事業はどう展開していくのだろうか。

近年、企業の事務所や自社工場において再生可能エネルギーを取り入れる動きが目立っている。2018年4月17日、株式会社日本ベネックスと住友商事株式会社は、日本ベネックス本社工場において「みらいの工場」プロジェクトを本格始動することを発表した。