業界ニュース

エネットは、企業の脱炭素化の取り組みを把握するため、532社を対象に「脱炭素意識調査2024」を実施した。調査結果では、CO2排出量削減目標の設定が増加し、再エネ導入やPPAモデルへの関心が高まっていることが明らかに。エネットは、これらのニーズに応じ、省エネ推進やEV導入支援を行い、脱炭素社会の実現に貢献していく。

2024年11月の初旬、ドイツの電力構成が大きく変化した。年初から全電力のおよそ3分の2をカバーしていた再エネ電源率が3割まで急降下。今回のコラムでは、「暗い凪」の実際と解決策として注目を集める柔軟性について、解説する。

出力抑制による売電ロス解消を目指し、オムロン フィールドエンジニアリングと東京センチュリーが「FIT売電保証サービス」を開始。本サービスは蓄電池設置やFIP移行を初期費用ゼロで実現し、発電事業者の収益を守る画期的な取り組みである。

国立研究開発法人産業技術総合研究所は、世界初となるペロブスカイト太陽電池自動セル作製システムを開発したと発表。ペロブスカイト太陽電池の実用化に必要な材料開発における評価や作製条件の検討を行う際のばらつきを抑え、評価が容易になるという。

2024年も4分の3が過ぎ、各国でエネルギー関連の統計などが発信されている。今回のコラムでは、2024年に起きている脱炭素化の特徴とその原因について、ドイツの最新データから解説する。

かつて、日本企業は太陽光発電業界においてメインプレーヤーとして躍動したが、近年は中国をはじめとする海外勢に後れをとっている。日の丸復権に向けた主役として期待されるのがペロブスカイト。富士経済のリポートから将来性を占う。

株式会社矢野経済研究所は、日本の太陽光発電市場の現状分析と見通しを発表した。この記事では同研究所のリリースを引用しながら、概要を解説する。

再生可能エネルギーの開発、関連サービスの提供、流通、およびエネルギーソリューションの提供を手掛け、エネルギーの未来を積極的に形作っているBayWa r.e. 。日本でも話題の開発を手掛けているBayWa r.e. Japanの大浦徹也・代表取締役社長に展望を聞いた。

積水化学工業株式会社と株式会社TERRAは、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を営農型太陽光発電に設置するための国内で初めての共同実証実験を開始した。その概要をお伝えする。

世界の脱炭素をけん引するのは、太陽光発電である。それを証明する各種のデータが2023年にそろった。例えば、かつてない510GWの増加を見せた再エネ発電施設の4分の3が太陽光発電であるなど、記録ずくめの年であった。今回のコラムでは、昨年のデータの分析などから、太陽光発電の実力と可能性をまとめる。