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30%超の公立小中学校が太陽光設置! 3年間で6ポイント以上アップ!

文部科学省によると、2018年5月現在、公立小中学校の31.0%に太陽光発電が設置されているという。2015年の前回調査時から、3年間で6.4ポイントアップした。また、自立運転機能付きの再エネ設備の割合も上がっている。

全国の公立学校施設を調査
太陽光発電の設置率は31%

文部科学省が、12月4日、「再生可能エネルギー設備等の設置状況」を公表した。

これは、環境を考慮した学校施設(エコスクール)の整備推進を目的として、全国の公立学校施設の調査結果をまとめたものだ。調査対象となった公立学校施設は、幼稚園(幼保連携型認定こども園を含む)、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校。

これらの施設に対して、再エネ設備(太陽光発電設備、風力発電設備、太陽熱利用設備、バイオマス熱利用設備、地中熱利用設備、燃料電池、雪氷熱利用設備、小水力発電設備、バイオマス発電設備)の設置状況を調査した。

その結果、5月1日現在、公立の小中学校のうち31.0%が、太陽光発電設備を設置しているという。前回調査時(2015年)は24.6%だったため、この3年間で6.4ポイント増加したことになる。


再生可能エネルギー設備等の設置数の推移(小中学校)(出典:文科省)

また、公立の小中学校に設置されている再エネ設備などのうち、停電時でも使用可能な機能(自立運転機能)を有している設備の割合は、58.6%。こちらは、前回調査時から14.1ポイント増となった。


停電時でも使用可能な再生可能エネルギー設備等の設置数(小中学校)(出典:文科省)

このように再エネ設備は、公立学校施設へと着実に普及しつつある。再エネ、ひいては持続可能な社会について、幼い頃から学ぶのは重要なこと。学校に太陽光発電をはじめとする再エネ設備があれば、子供たちの関心も高まるはずだ。引き続き、より一層の普及が期待される。

DATA

文部科学省

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