「脱炭素社会」の検索結果

2021年12月14日、トヨタは突如として「バッテリーEV戦略に関する説明会」を開き、世界中に衝撃を与えた。豊田章男社長は2030年までのEV事業に4兆円を投資すると語り、ステージ上に16台ものEVコンセプトカーを並べたのだ。日本のEV主導権争いは第2ラウンドに突入した!!

トヨタがEV事業に本気で乗り出し、2030年までに年間350万台のEVを販売!!

ドイツでCO2排出量が増加した昨年、世界ではエネルギー費の高騰が起こった。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、様々なデータからからドイツのエネルギー事情について読み解く、連載コラム第34回。

脱炭素に足踏みするドイツの苦悩 part2

農林水産省と国土交通省が、相次いで再生可能エネルギーを後押ししている。農水省は、ソーラーシェアリングの普及に向けて有識者会議を発足し、さまざまな観点から拡大を目指すとした。カーボンニュートラル実現に向けた大きな一歩だ。

農水省、ソーラーシェアリング拡大に新たな一歩。国交省も脱炭素に足並み揃え

FITの施行から丸10年を迎える2022年、ついにFIP制度が開始される。自家消費やPPAなどのFITに頼らない太陽光ビジネスが、さらなる飛躍を見せるだろう。いま押さえておきたい注目のキーワードをまとめた。

2022年FIPがいよいよスタート! 太陽光ビジネスの注目キーワード22選

太陽光発電プロジェクトに対して大きな資金が流れている。2022年1月には、太陽光発電の大規模なプロジェクトボンドなどが相次ぎ、「グリーン投資」と呼ばれる脱炭素に向けた投資が本格化する兆しが見えてきた。

“脱炭素投資”が太陽光発電に流れこむ! 相次ぐ大規模な資金調達や投資

脱炭素化社会・気候変動対策として、各国が様々な取組みを始めている。フランスでは列車で2時間半以内の区間については、航空路線の運航を廃止することに決めた。

脱炭素化社会へのフランスの取り組み。短距離区間の飛行機は廃止に!

脱炭素化の達成に向けて、再エネのさらなる活用が求められている。3月に開催される「スマートエネルギーWeek 春 2022」には、再エネ普及を加速させるソリューションが一堂に集結。東京ビッグサイトで2022年のビジネスヒントを手に入れよう!

【2022春スマートエネルギーWeek】3/16~18@東京ビッグサイトで開催!

政府は、温暖化対策を成長につなげる柱として「クリーンエネルギー戦略」の策定を急いでいる。ビジネスやライフスタイルを脱炭素へシフトするほか、新たな成長産業の創出を目指し、投資を呼び込む狙いがある。こうした道筋を示すのが「クリーンエネルギー戦略」だ。

温暖化対策を成長・投資に変える、政府の「クリーンエネルギー戦略」とは?

世界の中でも、再エネ先進国とされる「ドイツ」。しかし、そのドイツで今、脱炭素化に逆行する自体が起きている。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、電源構成からドイツに今何が起きているのかについて解説する、連載コラム第33回。

CO2排出量が増加? 脱炭素に足踏みするドイツの苦悩 part1

ファーウェイの脱炭素ソリューションは、太陽光発電用パワーコンディショナだけではない。大きな電力を必要とするデータセンターファシリティなど、消費側にも様々なソリューションを提供している。人類共通のミッションであるカーボンニュートラル目標達成に向けて、ファーウェイは、いま何を成そうとしているのか?

脱炭素に向けたファーウェイの取り組み。発電側から消費側まで電力システム全体を変革

1 2 3 4 8

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 【 参加受付中!】2024年7月25日(木)「第30回PVビジネスセミナー」
  2. いつまで続けるのか、ガソリン補助という愚策
  3. 【PVビジネスセミナーレポート】2024年度の市場動向は? PPAと蓄電池の最適化モデル...
  4. 蓄電池市場は拡大を継続すると見られ、2040年には8兆円超え⁉
  5. 【東京都】2025年の太陽光発電設備設置義務化に向け、「首都圏初」となる設置事例...
  6. サングロウのエグゼクティブに聞いた日本市場でのビジネス展望。世界が注目するグリーン水素の行方は?...
  7. 専門家に聞いた! 日本に「垂直ソーラー」が必要な理由とは?
  8. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  9. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  10. 「雑草」がエネルギー源に!? 名城大が発電を実演
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ