「脱炭素社会」の検索結果

ドイツでCO2排出量が増加した昨年、世界ではエネルギー費の高騰が起こった。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、様々なデータからからドイツのエネルギー事情について読み解く、連載コラム第34回。

農林水産省と国土交通省が、相次いで再生可能エネルギーを後押ししている。農水省は、ソーラーシェアリングの普及に向けて有識者会議を発足し、さまざまな観点から拡大を目指すとした。カーボンニュートラル実現に向けた大きな一歩だ。

FITの施行から丸10年を迎える2022年、ついにFIP制度が開始される。自家消費やPPAなどのFITに頼らない太陽光ビジネスが、さらなる飛躍を見せるだろう。いま押さえておきたい注目のキーワードをまとめた。

太陽光発電プロジェクトに対して大きな資金が流れている。2022年1月には、太陽光発電の大規模なプロジェクトボンドなどが相次ぎ、「グリーン投資」と呼ばれる脱炭素に向けた投資が本格化する兆しが見えてきた。

脱炭素化社会・気候変動対策として、各国が様々な取組みを始めている。フランスでは列車で2時間半以内の区間については、航空路線の運航を廃止することに決めた。

脱炭素化の達成に向けて、再エネのさらなる活用が求められている。3月に開催される「スマートエネルギーWeek 春 2022」には、再エネ普及を加速させるソリューションが一堂に集結。東京ビッグサイトで2022年のビジネスヒントを手に入れよう！

政府は、温暖化対策を成長につなげる柱として「クリーンエネルギー戦略」の策定を急いでいる。ビジネスやライフスタイルを脱炭素へシフトするほか、新たな成長産業の創出を目指し、投資を呼び込む狙いがある。こうした道筋を示すのが「クリーンエネルギー戦略」だ。

世界の中でも、再エネ先進国とされる「ドイツ」。しかし、そのドイツで今、脱炭素化に逆行する自体が起きている。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が、電源構成からドイツに今何が起きているのかについて解説する、連載コラム第33回。

ファーウェイの脱炭素ソリューションは、太陽光発電用パワーコンディショナだけではない。大きな電力を必要とするデータセンターファシリティなど、消費側にも様々なソリューションを提供している。人類共通のミッションであるカーボンニュートラル目標達成に向けて、ファーウェイは、いま何を成そうとしているのか？

発電事業者に対し、再エネの系統連系コスト負担を新たに求める「発電側課金」の続報だ。脱炭素化のニーズの高まりなどによって、導入を1年後ろ倒しした2024年度を念頭とすることが明らかになった。2022年内を目途に検討が続けられるため、今後の議論にも注目だ。