脱炭素宣言後、初のエネルギー白書と環境白書。2021年度版のポイントは？
6月に入り、経済産業省や環境省の白書が相次いで閣議決定された。2050年カーボンニュートラル宣言後、初となる2021年度版のエネルギー白書と環境白書。どのような…
TAG ARCHIVE
「脱炭素社会」の記事一覧
改正温対法が求める「地域主導の脱炭素」
5月末に改正温対法が成立した。この改正の背景には、「地域の主導による脱炭素」を推し進めたい国の考えがある。改正温対法と脱炭素社会の実現への道筋について解説する、…
2030年までにボルボはEV専門メーカーに生まれ変わる！ 電動化を一気に加速！
世界中の国々がハイブリッド車を含むエンジン搭載車の販売禁止を打ち出してきた。多くの先進国が2030年までに内燃機関車の販売を禁止する方針。特に温暖化に敏感な北欧…
公共部門や地域の脱炭素化も増強へ。「あらゆる分野で、でき得る限り」菅首相
政府が2030年度の温室効果ガス46％削減に向けた方向性を示した。徹底した省エネや再エネの最大限導入のほか、公共部門や地域の脱炭素化にもできる限り取り組むという…
脱炭素社会の実現と地域活性化 ～カーボンニュートラルの本来の目的とは～
脱炭素が社会のトレンドとなりつつある。しかし、この強い動きは、温暖化や気候変動の防止につながっているのだろうか。カーボンニュートラルの本来の目的と地域との関係性…
【エグゼクティブインタビュー】家庭用蓄電システムを牽引するニチコンの脱炭素化への取り組み
2050年脱炭素化実現に向けて、大きく動きはじめた日本。脱炭素化の実現へ、企業は何に取り組むのか？ 再エネ活用を後押しする製品を提供するニチコンに、企業としての…
【エグゼクティブインタビュー】脱炭素化に向けたファーウェイの取り組み
2050年脱炭素化実現に向けて、大きく動きはじめた日本。再エネ活用を後押しする製品を提供する注目のメーカー「HUAWEI」に、企業としての取り組みを聞いた。
カーボンニュートラルを実現するために 2050年を見据えたこれからの10年
2050年カーボンニュートラルを実現するためにこれからの10年、何をすべきか――。一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）事務局長の鈴木聡氏に伺った。
日本の温室効果ガス削減目標、2030年に46％。EUや米国も大幅な引き上げ
菅首相は、2030年の温室効果ガスの削減目標を2013年と比べ46％とすることを決めた。パリ協定から6年経ち、これまでの26％減という目標から20ポイント引き上…
自己託送を「日本版コーポレートPPA」に。経済産業省が要件の見直しスタート
需要家の再エネ調達手段の多様化は、脱炭素社会の実現にとって不可欠だ。「コーポレートPPA」は、需要家が再エネを直接調達できる有効な方法とされている。経済産業省は…
太陽光関連メーカー一覧
SOLAR EXPO ONLINE
RANKING
MAGAZINE
PRESS
