既築住宅を最先端のスマートハウスに、我が家のクルマを非常時の電源に――。株式会社メデアが提案する「まっち」は、「HEMS×蓄電池×V2H」の新発想で、今あるものを活かしながら未来のスタイルを実現する新システムだ。

再エネのさらなる導入に向けて、今後の普及が求められる蓄電池。SOLAR JOURNALで「再エネの道標」を連載中の北村和也氏に、欧州で普及が進むSonnen社の蓄電システムについて聞いた。

7年ぶりに導入量が約30万kw台となった風力発電。今後も着実に増え続けさせるためには、系統連系問題の解決が欠かせない。そのための取り組みや課題など、風力発電のスペシャリスト、中村成人氏に語ってもらった。

SOLAR JOURNAL主催 第5回PVビジネスセミナー、2017年8月3日(木)開催決定！

買取価格の低下による事業者の淘汰が進み、コストを下げていける業者だけが生き残る。 FIT法改正で誰でも儲けられる時代は終わり、太陽光発電は住宅用の再活性化へ。 環境経営コンサルタントが語る今後の展望を紹介する。

家庭の電気の使い方に、新しい提案だ。屋根の上で発電し、お得に貯めて、賢く活かす。 しかも、系統電力も割安に使えるという。太陽光発電システムの開発・販売会社であり、新電力会社でもあるLooop が、オリジナル家庭用蓄電システムと新・電気料金プランを発表した。

パナソニックのハイブリッド・パワーコンディショナが、省スペースと省施工をコンセプトに生まれ変わった。「普段の安心」と「もしもの備え」を兼ね備えた創蓄連携システムとして、次世代住宅のスタンダート設備になることを目指す。

再エネ市場を知るためには、エネルギー市場以外にも目を向けなくてはならない。有識者が語るのは、世界のトレンドを掴む重要性だ。

来年4月1日から施行されることとなった、固定価格買取制度（FIT）の見直し法案。今回の見直しの目的の1つは、「未稼働案件」を一掃することだ。FIT法改正で、今後の太陽光電はどうなるのか。環境経営コンサルタント、村沢義久氏に話を聞いた。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及加速事業に、今秋新たに100億円の予算がつけられた。国主導のこの事業の波に乗り遅れないために、各メーカーはどのように対応しているのか。その最前線に迫る！