産業用太陽光の自家消費ニーズが高まりをみせるなか、パワーコンディショナを軸とするファーウェイの自家消費ソリューションが注目を集めている。その理由は、どこにあるのか？そこから分かる、これからの自家消費型太陽光発電システムに欠かせない要件とは？

2023年は、脱炭素の流れがさらに加速する1年となる。しかし、太陽光発電などの発電には、時間や費用といった様々な課題が待ち受けている。そんな中、EVのバッテリー利用が注目を浴び始めている。EV拡大をどう実現するか、それが今後の日本の鍵となっていくだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第45回。

2022年は3月に電力需給ひっ迫、4月に度重なる出力制御と全国大で大手電力会社による送電線運用が不安定になっている。蓄電池は電力の需給調整に力を発揮し、送電線安定運用の一助となる。経済産業省は蓄電池製造の強化に向けた新たな戦略策定を進めている。

電力送配網につなぐ系統用蓄電所の注目度が高まっている。太陽光発電を大量導入させるのに大型蓄電池が不可欠なことから、経済産業省が支援事業の強化や普及に向けた制度整備を進めているからだ。ＮＴＴ子会社やグローバルエンジは商用化に取り組む。

太陽光発電と電気自動車（ＥＶ）の能力を活かしきる家庭用自家消費ソリューション。これからのエネルギーライフを支える「トライブリッド蓄電システム」の魅力とは？

市場にあふれる多種多様なパワコン。賢い事業運営のためには、どのような視点で選ぶのがベストなのか。O&M契約件数4000件を超えるEPCに聞いた。

九州電力など3社が、系統用蓄電池を活用し、出力制御量を減らすことを目的とした共同事業を開始したと発表した。2023年度からは電気事業法が改正され、系統用蓄電池が発電事業として正式に位置付けられる見通しだ。

電気自動車(EV)の普及に伴い、EV充電に使われる電気の中身が問われている。ニプロンは「ソーラーカーポートEV充電ステーション」で、ゼロカーボン・ドライブへの貢献を目指す。

自家消費型の太陽光発電設備を導入することなどを条件に、環境省が補助事業をスタートした。オンサイトPPAモデルやリースモデルなどによって異なるが、太陽光1kWあたり4〜7万円の定額補助だ。

工場・倉庫・介護施設などの自家消費型太陽光発電設備に、ファーウェイの住宅向け蓄電システムを導入するケースが増えている。その理由は、どこにあるのか──先進事例を数多く手掛けるヒューマンリンクに聞いた。