太陽光発電の関連事業を幅広く手掛けるエクソルはこのほど、自社の蓄電池システムにファーウェイの住宅用蓄電システムを採用した。採用の決め手について、同社経営企画本部経営管理部長の楠田大祐氏に話を聞いた。

日本人なら当たり前になっている電気と通信。これらを未電化村落に届けるプロジェクトが進められている。最新のソーラー技術でアフリカを変える！

激変する日本の太陽光マーケット。このほど「日本住宅サービス」から社名を変更し、新たな舵を切ったJHSは、この流れをどのように乗り切るのだろうか。テスラPowerwall認定施工会社でもある同社代表の有𠮷彰英氏に話を聞いた。

面的なエネルギー利用が加速している。EVによるエネマネを得意とする株式会社REXEVとVPP事業に取り組む鈴与商事株式会社が、業務提携を発表。蓄電池や電気自動車を活用した、面的なエネルギープラットフォームの構築を目指す。

近年、カリフォルニア州は広範囲に被害をもたらす火災に襲われ、大規模な停電の実施を余儀なくされた。山火事の危険度が高いコミュニティのレジリエンスを強化するため、同州は既存の蓄電池用補助金プログラムに特別枠を取り入れた。

FITの抜本的見直しによって、かつてない変化が予想される日本の太陽光マーケット。モジュールメーカー「ライセン」はどのような戦略を立てているのか。副社長のディリア氏に話を聞いた。

資源エネルギー庁は3月19日、「エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス検討会」を書面開催し、逆潮流アグリゲーションの活用について検討を進めた。分散型リソースによる逆潮流は、調整力公募の電源I'に含められる方向だ。アグリゲーション・ビジネスの展望は開けるか？

今、サングロウジャパンの「自家消費ソリューション」が自治体の注目を集めている。その利点について、同社の孫瀟社長と、道の駅の自家消費案件に同ソリューションを採用したウエストO&Mの大山正彦社長が語り合った。

FITの抜本的見直しや卒FIT住宅の増加など、大きな変化が待ち受ける太陽光マーケット。多くの初出展企業が出揃うスマートエネルギーWeekで、2020年の激動を乗り切るビジネスヒントを手に入れよう！

東京ガスは1月8日、高精度の負荷予測により、太陽光、蓄電池、ガスコージェネを組み合わせたVPPの運用開始を発表した。自己託送による複数地点の同時同量を、きわめて高いレベルで実現できるという。分散型システムの最適化を叶える「ヘリオネットアドバンス」とは?