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2018年12月26日、エコライフ・インターナショナル（東京）において、太陽光メンテナンス協会の第3回会合が開催された。これまでのメンテナンスの常識を覆す画期的なサービスを展開するYELL（東京）など、独自色を打ち出すさまざまな企業が集まった。

工場などの電気使用量が多い施設では、屋根上太陽光発電システムを導入すれば、電気代を大きく削減できるケースがある。しかし、実際に活用している企業はまだ少ない。その理由とは？

アメリカでは、コミュニティ・ソーラー市場の累積設置容量が年々右肩上がりだ。今後はますます盛り上がりを見せ、2030年には57GWから84GWまで拡大すると予測されている。

CO2削減のために効果的な、電気自動車（EV）へのシフト。近年は「EV100」に加盟する企業が増えており、国内の一部商業施設では駐車場にEV充電器を設置するなど、EV普及への動きが一層強まっている。

近年注目されている、屋根上ソーラー。太陽電池モジュールメーカーのREC Solar Japan代表・奥山潮氏は、「日本では今後、工場や流通センターの自家消費モデルが普及していく」と予測する。

先日行われた国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）で、パリ協定の実施指針が決定。その具体案として推進されている「RE100」には様々な企業が加盟しており、中心電力は太陽光発電だ。

昨今、再エネ業界で盛り上がりを見せる「シェアリングエコノミー」。電力シェアの価値を最大限発揮するためには、業界の枠を越えて連携していくことが重要なポイントだ。

2016年からスタートした電力自由化。すでに小売電気事業を進めている事業者や、新たに参入を考えている自治体が増える一方、新電力が次々と淘汰されているのも事実だ。これからの小売電気事業で生き残るのは？　エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第1回（後編）。

フランスのスタートアップ企業が、太陽電池を動力とする「ソーラー電動アシスト自転車」を開発！　日当たり次第では40キロメートルまで走行でき、バッテリーを取り外して充電すれば、最大70キロメートルまで走行可能だ。

太陽光発電（2MW以上）の第3回入札の結果が公表された。非公表だった供給価格上限額が、前回と同額の15.5円だったこともあり、募集容量すべてが落札。最低落札価格は14.25円で、前回よりも2円以上安い価格となった。