編集部からのお知らせ

BMWもEV参入! 車業界もエネルギーシフト本格化

再エネの過去、現在、そして未来をエネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解く人気コラム。 今回は「EVがもたらす社会の変化」に迫る。

急激なEVシフト

『交通革命』がじわりと迫ってきている。昨年後半あたりから、世界のエネルギー関係のニュースにEV(電気自動車)が登場る回数が飛躍的に増えた。例えばドイツでは、充電ステーションの増加や政府によるEV購入への補助金、また、EVの電源を再エネで行う地域プロジェクトなど多種多様である。

無料の高速道路アウトバーンを抱える車大国のドイツでは、走行距離が短いEVは人気が出ず売れ行きは芳しくなかった。しかし、ここに来て火が付いたように売れ始めている。ドイツメーカーも及び腰で日本の三菱や日産のEVがドイツ内シェアトップを争っていたが、昨年10月についにBMWの一車種が販売一位に輝いた。

ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスは、2040年には新車の3台に1台はEVになると予測している。そんな先を待たずに、ノルウェーでは1月の新車販売でガソリン車とディーゼル車の合計が50%を下回った。PHEVとEVの合計は37.5%と未来を先取りしている。

おまけだが、つい先日EVメーカーの先頭を走るアメリカのテスラモータースが、時価総額でフォードと日産を越えたとの情報が世界に流れた。

EV急拡大の意味

最終的に社会で使われるエネルギーの形は大きく分けて3つあり、日本の場合で、電気が25%前後、熱が40%〜50%、そして、交通手段が全体の3分の1程度である。

近年、電気は大きく再エネにシフトし、熱も着実に再エネ化が進んでいる。一番変化が遅いとされていた交通分野だが、EVへのシフトは、に車の種類の変更ではなく、交通エネルギーがガソリンから電気へと大転換することに他ならない。再エネ電力の拡大と重ね合わせると、交通を『再エネ電力=地域での自給』で賄うことが視野に入った。

つまり、電気、熱、交通とすべてのエネルギーを地産地消することが夢でなくなり、地域経済を疲弊させる大きな原因のエネルギー費流出を完全に防ぐ手段を地域が手にすることにつながる。

 

12>

関連記事

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. ペロブスカイト太陽電池、今月下旬に官民協議会を設立 導入目標を策定へ...
  2. 【終了】5/28(火) ケーブル盗難のリアルを知るための「太陽光のリスク管理」セミナー開催...
  3. 【FIPの進化形】時代はFIP移行+蓄電池へ! 新たなビジネスモデルを探る
  4. 太陽光発電所 銅線ケーブルの盗難被害が相次ぐ 銅の価格上昇が背景に
  5. 太陽光パネルの増設・更新を促進! 2024年度にルール見直し
  6. 【総務省が注意喚起】太陽光発電システムの不要電波による無線通信の妨害が約100件...
  7. 脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク?
  8. CO2OSは、最高の『技術サービス力』で厳しい業界をサバイブ‼【求人募集】...
  9. 初回の長期脱炭素電源オークション、976.6万kW約定。蓄電池で厳しい競争
  10. 専門家に聞いた! 日本に「垂直ソーラー」が必要な理由とは?
太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.49 | ¥0
2024/04/30発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ