BMWもEV参入！車業界もエネルギーシフト本格化

2017/05/31

真の『交通革命』の意味

交通革命は、エネルギーシフトに留まらない。交通分野で今起きている大規模な変化は、EVの普及だけでなく、自動運転やカーシェアリングにも見られる。

自動運転で運転テクニックがいらなくなり、カーシェアリングでは車自体を持つ必要が無くなる。所有して、メンテして、石油市場の動向を気にしながら燃料代の値上がりに怯えることは、今後は無くなっていくであろう。これまでの車社会のイメージが根本から変わることになる。

これはそのまま各自動車メーカーのビジネスモデルに直撃を与えるが、各社はすでに対応を始めている。トヨタは、車の単なる製造業から脱却し、モビリティのプラットフォームサービス拡大を宣言している。「車の所有」から「車の移動手段としての利用」の社会変化に対応するためである。

EVが必要とする電気を再エネで作り出すことは、もう一つの革命を起こす可能性を秘めている。昨年末から始まった日産のEVのCMでは、いくら乗っても月2000円をうたい文句としていた。また、ドイツのシーメンス社は、従業員のEVの電気を無料にすると発表した。これは、単なるプラスアルファのサービスではない。

背景には、風力や太陽光発電などの限界費用ゼロの電源が想定されている。車は、個人所有から公共インフラに変わり、燃料費は限りなく無料に近づいていく。地方はより強固な車社会であるが、逆に限界費用ゼロの交通燃料を使って飛躍的な発展を遂げる可能性がある。

さらに電気、熱エネルギーを同様にカバーできれば、エネルギー費の負担に苦しむ地域が一転してエネルギーパラダイスになる可能性さえある。交通革命は、そのスタートを知らせる号砲かもしれない。

文／北村和也
エネルギージャーナリスト。日本再生可能エネルギー総合研究所（JRRI）代表。エネルギーの存在意義／平等性／平和性という3つのエネルギー理念に基づき、再エネ技術、制度やデータなど最新情報の収集や評価などを行う。
◎日本再生可能エネルギー総合研究所公式ホームページ

※「SOLAR JOURNAL」vol.21　より転載

< 1｜2