ZEH時代到来! 太陽光発電は自家消費が基本!

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)普及加速事業に、今秋新たに100億円の予算がつけられた。国主導のこの事業の波に乗り遅れないために、各メーカーはどのように対応しているのか。その最前線に迫る!

家で「消費するエネルギー」と家で「創るエネルギー」が同等になるこの住宅が普及すれば、エネルギーの在り方が大きく変わる。ここでは、エネルギーの大量生産だけでなく、省エネ性能に優れた家電に切り替えて「使う電気を減らしていく」ことも求められるからだ。更に、ZEHにおいては太陽光発電で作った電気を売るのではなく、自家消費することが基本である。

HEMSでもっと身近に親しみやすく  電気を賢く使いこなす

創エネ・蓄エネ・省エネを一元管理するHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)は、ZEHにとって不可欠なアイテムだ。電力小売全面自由化のもと、電力会社から電力供給を受ける場合にも、料金の安い時間帯に合わせた、賢い電気の使い方をサポートしてくれる。

パナソニックが12月に発売(予定)する「AiSEG2」は、使いやすさにこだわったモニター一体型モデル。Wi-Fi内蔵のため、室内どこでも持ち運ぶことができる。表示画面はとても親しみやすく、エネルギー・マネジメントを身近なものにしてくれることは間違いない。HEMS搭載が標準となるZEH時代を先取りした新製品だ。

パナソニックでは、「住宅エネマネ市場開発センター」を開設し、ZEH関連製品の開発に努めている。

sj_zeh161214_002

パナソニックの新HEMS、設置場所を問わないモニター一体型。

蓄電システムは大容量  マルチDCリンクへ

ZEHでは、太陽光で創った電気は、売電よりも自家消費がメインになる。電気は「創って売る」時代から「創って貯める」時代に大きくシフトする。蓄電システムの重要性が、一気に高まるというわけだ。

京セラでは、各種リチウムイオン蓄電システムをラインナップして、新時代のニーズに応えている。

なかでも注目したいのが、太陽光発電のパワーコンディショナを一体化した製品だ。パワコン・接続ユニット・昇圧ユニットを内蔵しているので、設置スペースを削減でき、取付工事もシンプルなもので済む。最大の特長はDCリンク(直流接続)で、太陽光発電からダイレクトに充電できるので、エネルギー効率が大幅にアップしている。

このほか、「大容量タイプ( 12kWh)」も注目だ。次世代ハイスペック蓄電池モジュールを搭載し、従来比約1・67倍の大容量を実現している。大きく貯めて、ゆったり使う、これからの自家消費スタイルを見据えた蓄電システムだ。

蓄電池に関しては、ZEHだけでなく、「2019年問題」も大きな追い風になる。2019年問題とは、FIT以前の制度にもとづく太陽光の買取期間が、2019年をもって終了になる案件が出てくることを指す。

それまで電気を買い取ってもらっていた人にとっては大問題だが、そこに大きなビジネスチャンスがあることも事実だ。買取期間が終了しても、ほとんどの太陽光発電システムは、その後も発電を続けるので、創った電気をどうするかが問題となる。

①とくに何もせず、昼間だけ自家消費する、②安くても良いから電力会社に買ってもらう、③蓄電池を活用して全量自家消費する、という概ね3つが考えられる。当然、③の需要を喚起したいところだ。

123>
PICK UP
注目記事
太陽光関連メーカー一覧

RANKING

  1. 1
    欧州の猛暑は単なる異常気象なのか 記録的熱波の原因と、温暖化への意識改革|北村和也さんの再エネの達人
    欧州の猛暑は単なる異常気象なのか 記録的熱波の原因と、温暖化への意識改革|北村和也さんの再エネの達人
  2. 2
    【9/3開催】TOKYOエネマネセミナー2026 ~エネマネ&再エネ助成金で脱炭素を実現!〜
    【9/3開催】TOKYOエネマネセミナー2026 ~エネマネ&再エネ助成金で脱炭素を実現!〜
  3. 3
    警備会社連携&追跡機能付き防犯タグ MirateXが掲げる盗難対策の最適解
    警備会社連携&追跡機能付き防犯タグ MirateXが掲げる盗難対策の最適解
  4. 4
    積水化学工業がペロブスカイトを量産化! 2030年にはGW級の製造ライン構築を目指す
    積水化学工業がペロブスカイトを量産化! 2030年にはGW級の製造ライン構築を目指す
  5. 5
    系統用蓄電池の収益モデル構築 ブルースカイエナジーとみずほ証券が拓く国内初ファンド組成の舞台裏
    系統用蓄電池の収益モデル構築 ブルースカイエナジーとみずほ証券が拓く国内初ファンド組成の舞台裏

MAGAZINE

vol.58 / ¥0
2026年8月4日発行

PRESS