編集部からのお知らせ

12/13（水）～15（金）東京ビッグサイトで「第2回 住宅・都市イノベーション総合展」が開催される。建材、住宅設備、ビル、照明設備、都市開発と5分野の展示会に企業420社が出展（前回と比べ80社増）。「ZEH」「リフォーム」「住宅向けIoT」などが出展する第2回［高性能］住宅設備 EXPOは特に注目だ。

10月23日～25日に、中東最大規模の太陽光発電関連展示会がドバイで開催された。この展示会は、太陽光発電に関する最先端の技術を展示することで、政府や民間企業との良好な関係を築くための場として大いに賑わいを見せた。今回はいち早く到着した現地レポートを掲載！

「究極の二次電池」と呼ばれる『リチウム空気電池』。ボトルネックだったエネルギー効率の低さと負極の寿命の低さを改善するとして、2017年7月31日にNIMSの研究チームが新たな電解液を発表したが、これまでとの違いや具体的な改善点は何だったのだろうか。詳細を踏まえ研究成果について解説する。

資源エネルギー庁は2017年9月、太陽光発電のコスト低減イメージについて公表した。今後、太陽光発電の大量導入によって増大する賦課金を抑えつつ、自家消費市場を拡大する必要がある。そのためには、低い買取価格でも安定的に利益を生み出せるよう、システムコストの低減が求められている。

再エネの導入が進む中、国民負担の増大に対して懸念の声があげられることも多い。導入を促進しつつ負担を抑制するために何が求められるのか。「再生可能エネルギー大量導入時代における政策課題に関する研究会」に委員として出席していた松本真由美氏に話を聞いた。

「ビットコイン技術が、太陽光発電の流通や取引の根本的な問題を解決するのに一役買うだろう」――そんな専門家の見解が出始めている。IoTやAI技術とブロックチェーンを組み合わせることで、発電量のコントロールの問題を解決できる!?　いったいどういうことなのか。

2015年に認定を開始したエネルギーマネジメンメントアドバイザー（EMA)。エネルギーの自由化が進む今、一般消費者の疑問に丁寧に寄り添い、より良く暮らす方法をともに考える伴走者のような存在だ。では、社会のどのような需要が認定取得者を増やしたのか？EMA認定センターの舟山センター長にきいた。

水質汚濁が進む石炭の採掘跡地が自然エネルギーを生み出す場所へ。2017年5月に稼働を開始した、中国・安徽省の浮体式水上メガソーラー。世界最大規模のパネルの姿は見とれるほどだ。

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改正FIT法に、新たな規制が加わった。昨今ブームになっていた「過積載」が、FIT認定取得後には難しくなったのだ。今後も認められないわけではないが、買取価格がパネル積み増し時点のFIT価格に引き下げられることとなる。PV事業者、発電所オーナーは要注意だ！