世界27ヶ所に事業所をもつ欧州有数の太陽光システム専門商社プロインゾ。電力系統（グリッド）が整備されていない無電化地域の支援活動を行う同社がCSRとして掲げる「SOLAR ENERGY SOLIDARITY」とは？ プロインゾ ジャパン代表の伊集院氏に聞いた。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』vol.21（2017 SPRING）、4月28日より配布開始！

SOLAR JOURNAL主催 第5回PVビジネスセミナー、2017年8月3日(木)開催決定！

フランスで太陽光発電が可能な道路「ワットウェイ」の試用が始まった。20㎡のワットウェイで住宅1戸分の電力を十分に賄えるという。一から道路を作り直す必要がなく、工期が短く済むのが長所だ。

“非化石価値”ではなく“再エネ価値”を。デンマークと比べると2周回遅れの電力政策が展開されているという、日本の政策の盲点とは？ 政府や産業界から独立した非営利の環境エネルギー政策研究所所長が語る。

太陽光発電の導入拡大を向けて、日本気象協会の日射量予測サービス「SOLASAT 8-Nowcast」が好評を博している。気象衛星「ひまわり8号」を駆使したもので、今年3月より一般提供が開始された。太陽光の発電量予測にも直結する、注目の新サービスだ。

高齢化と過疎化が進む、石川県白山市。そこで地熱による地域活性化が模索され、地元の企業や商工会などが中心となって「白山市地域地熱資源開発調査検討協議会」が立ち上がった。経済産業省の補助事業として地熱資源開発の可能性が探られている。

国営企業として中国の宇宙開発を支えている航天機電。宇宙開発で培った技術は太陽光パネルにどう活かされているのか？ 同社の太陽光発電最高技術責任者に話を聞いた。

4月から改正FIT法が施行。認定の考え方そのものが変わり、これに伴って発電事業者には新たな義務が生じることになった。今後は、保守点検をおろそかにしていると、認定取消にもなりかねないという。JPEA事務局長の亀田正明氏に話を聞いた。

太陽光モジュールの出荷量世界一を達成したジンコソーラー。2017において日本市場での成長率100％を目指すという同社の戦略に迫る。