編集部からのお知らせ

運転開始から10年程度で保証期間が終了することの多い、パワーコンディショナ。新型パワコンへの交換は、太陽光発電所の売電量を高める有効な手段だ。その際、変換効率以外にも気をつけるべきことをいくつかご紹介しよう。

岸田新総理は、所信表明演説でカーボンニュートラルを成長戦略の柱と位置付けた。10兆円規模の大学ファンドを立ち上げるなど、デジタルやグリーンといった分野のイノベーションを加速する考えだ。新しいビジネスを産み出すスタートアップを支援する姿勢もみせた。

自然エネルギーのライフスタイル＆ビジネス誌『SOLAR JOURNAL』最新秋号10/29(金)発行！ 具体策がみえてきた第６次エネルギー基本計画や太陽光発電の注目ソリューションなど、脱炭素化につながるコンテンツが満載です。

9月29日から10月1日にかけて、東京ビッグサイトで開催された「スマートエネルギーWeek秋 2021」。太陽光発電をはじめ、さまざまな脱炭素ソリューションが一堂に会した。その中から、今回はファーウェイ・ジャパンの展示をご紹介する。

施工の進捗をオンラインで一括管理できる社内及び、外部との連携ツールをご存知でしたか？　マーケティングや営業への活用だけでなく、利益率がUPした実例もご紹介！

2021年10月末から英国グラスゴーで開催される国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）。「そもそもCOPとは何か？」といった基本的な疑問に答えながら、COP26の議論のポイントをわかりやすく解説する。

経済産業省は、FIT発電所の柵塀・標識の確認を強化する方針だ。地方自治体向けには、認定情報や土砂災害計画区域などを表示できるマップを提供し、不適切な案件の洗い出しに力を入れる。背景には、再生可能エネルギー発電所の事業規律の確保や地域との共生といった課題がある。

先進の技術と多様な製品ラインナップで、太陽光発電市場の可能性を拓きつづけるライセンエネルギー。マレーシアに新工場を設けるなど、コロナ禍にあっても、その勢いは止まらない。昨年から日本支社を率いている鎌田康史社長に、太陽光発電への想いを聞いた。

FITを利用している太陽光発電所であれば、最低でも20年間を最適に運転させるために、賢いO&Mが求められる。O&Mのコストを予め想定し、 11年目以降に備えよう。

女性の社会進出が遅れているイエメンで、太陽光発電を使って地域のインフラ整備と雇用創出を行なっている女性グループがある。「女性は家事を」という常識を跳ねのけて、地域貢献を成功させたのが、この太陽光発電所を仲間とともに立ち上げたイマン・ハディさんだ。