編集部からのお知らせ

全世界で容量3GW、6000ヶ所を越える太陽光発電所を監視する「SmartPV」を提供するTAOKE株式会社。現在、同社は蓄電池市場への参入を進めているという。今年度の取り組みについて、取締役営業部長の金澤圭介氏に話を伺った。

電力の小売り完全自由化により電気料金の値引き競争が止まらない。需要者にとってはメリットがあるものの、その裏では弊害が生じている。地域電力の今後を考えるために、どのような視点が必要か。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第8回（前編）。

国のロードマップには、2020年度末までに「FIT制度の抜本的な見直し」を行うことが記されている。2019年度、いよいよそのための議論が始まる。FIT終焉への道筋が描かれることになるだろう。

ネクストエナジーが、東京ガスと資本提携及び分散型エネルギー資源を活用するIoTプラットフォームの共同開発契約を締結したと発表した。多角的な太陽光発電事業を展開しているネクストエナジーは、東京ガスとの強力なタッグによって、新たなビジネスの可能性を探る。

世界では日々最新の技術が生み出されている。ベルギーでは、太陽光と水蒸気から水素を生成するパネルの開発に成功した。このパネルによって何が実現できるのだろうか。

6月6日、渋谷ロフト9で太陽光を農業と発電でシェアする「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）」をテーマにシンポジウムが開催された。経産省・農水省・環境省それぞれの応援スピーチを受けて、「推進連盟設立1周年記念シンポジウム」は大盛況。当日の内容をレポート！

「卒FIT」は事業用太陽光発電にも訪れる。10kW以上の事業用について、経産省がFITの一部を終了する検討を進めているからだ。事業者はどのように対応していけばいいのだろう。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第7回（後編）。

台風により浸水や破損した太陽光発電の設備に近づくのはとても危険だ。復旧作業などで、やむを得ず近づいたり触れたりする場合は、ゴム手袋やゴム長靴を使うなどリスク管理を徹底してほしい。

家庭用太陽光発電の「余剰電力買取制度」の期間が、2019年11月以降順次終了する。この「卒FIT」は家庭用だけに限らない。経産省は10kW以上の事業用についても、FITの一部を終了する検討を進めているという。事業者の対応がこれから求められるだろう。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第7回（前編）。

太陽光発電システムが原因で起きる火災や感電などの事故を防ぎ、安全性を高めるには何が必要なのか。消防庁 消防研究センター技術研究部の田村裕之室長に、太陽光発電システム火災の事例や安全対策について伺った。