編集部からのお知らせ

低炭素社会に向け、企業、自治体、国が温室効果ガス排出量削減に取り組み始めている。そして、世界的なクリーンエネルギーへの転換は止まらない。今後はどうなっていくのだろうか? アメリカ在住のアナリストがクリーンエネルギー投資を読み解く。

トップは中国! クリーンエネルギー投資総額は5年連続「3000億米ドル超」に

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社が、中国の大手電池メーカーとの業務提携を発表した。TPOモデルの普及拡大とあわせて、蓄電池のトータル導入コストを下げる方針だ。

ネクストエナジー、中国大手電池メーカーCATLと業務提携 「TPOモデル」推進へ

電力の小売り完全自由化は本当に地域にメリットをもたらすのだろうか。地域電力の今後を考えるために必要な視点とは。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第8回(後編)。

電気代は本当に安ければいいのか? ~裏に潜む経済の疲弊と弊害~(後編)

全世界で容量3GW、6000ヶ所を越える太陽光発電所を監視する「SmartPV」を提供するTAOKE株式会社。現在、同社は蓄電池市場への参入を進めているという。今年度の取り組みについて、取締役営業部長の金澤圭介氏に話を伺った。

遠隔監視のノウハウで蓄電池市場に参入! 低コスト化を実現するTAOKEのシステムとは?

電力の小売り完全自由化により電気料金の値引き競争が止まらない。需要者にとってはメリットがあるものの、その裏では弊害が生じている。地域電力の今後を考えるために、どのような視点が必要か。エネルギージャーナリストの北村和也氏が、地域電力の本質を解くコラム第8回(前編)。

電気代は本当に安ければいいのか? ~裏に潜む経済の疲弊と弊害~(前編)

国のロードマップには、2020年度末までに「FIT制度の抜本的な見直し」を行うことが記されている。2019年度、いよいよそのための議論が始まる。FIT終焉への道筋が描かれることになるだろう。

ポストFIT時代の太陽光発電ビジネスとは? 2019年は転換期に

ネクストエナジーが、東京ガスと資本提携及び分散型エネルギー資源を活用するIoTプラットフォームの共同開発契約を締結したと発表した。多角的な太陽光発電事業を展開しているネクストエナジーは、東京ガスとの強力なタッグによって、新たなビジネスの可能性を探る。

ネクストエナジーが東京ガスと資本提携、分散型エネルギー等を共同開発

世界では日々最新の技術が生み出されている。ベルギーでは、太陽光と水蒸気から水素を生成するパネルの開発に成功した。このパネルによって何が実現できるのだろうか。

太陽光&水蒸気で水素を生成!? ベルギー発の画期的なパネルとは?

6月6日、渋谷ロフト9で太陽光を農業と発電でシェアする「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」をテーマにシンポジウムが開催された。経産省・農水省・環境省それぞれの応援スピーチを受けて、「推進連盟設立1周年記念シンポジウム」は大盛況。当日の内容をレポート!

【レポート】 ソーラーシェアリング推進連盟が1周年記念シンポジウムを開催!

「卒FIT」は事業用太陽光発電にも訪れる。10kW以上の事業用について、経産省がFITの一部を終了する検討を進めているからだ。事業者はどのように対応していけばいいのだろう。環境経営コンサルタントの村沢義久氏による連載コラム第7回(後編)。

「ポストFIT」をどう乗り切る? 足元の課題は過積載で解決!(後編)

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