編集部からのお知らせ

現在米国では、地域で電力を共有・所有する「コミュニティ」モデルが広がっている。その中のひとつ「コミュニティ・エネルギー貯蔵」システムは、「デマンドチャージ」というアメリカの料金システムの影響を抑制し、手軽に電気料金を下げられるという。このシステムは、今後どのように導入拡大されていくのだろうか？

2016年にパネル出荷量世界一となり、2017年には総出荷量9.8GWを達成したジンコソーラー。現在は各分野の有力企業と協力し、「スマートホーム」の実現に向けた国際的なプロジェクトにも携わっている。今後の日本市場を、ジンコソーラーはどのように見据えているのか？

新「エネルギー基本計画」で謳われた、再生可能エネルギーの"主力電源化"。実現へ向けて、どのような課題をクリアする必要があるのだろうか。経済産業省が掲げる、再エネ政策の方向性とは？

米国最大規模の太陽光発電見本市「インターソーラーNA」開催まで残り2週間を切った。米国では『第3四半期までに設備容量49.3GW』という2017年のマイルストーンを達成しているが、今後はどんな目標を立てているのか？ 2018年のマーケット動向を探る。

あらゆるサービスを提供し、会員数2700万人を超えるDMM.com。2011年から始めた太陽光では、これからどのような取り組みを行っていくのか。エナジー事業営業本部の八代氏に話を聞いた。

地球環境の変化をヒマラヤの極地から刻々と送り続ける施設がネパールにある。世界最高峰エベレストの登坂ベースキャンプ近くにある国際観測所「Ev-K2-CNR」。その特徴的なデザインと優れた機能性に迫る！

太陽光発電の架台メーカーとして世界トップシェアを誇るシュレッターグループが、新株主および出資者とのパートナー契約に合意したと公表。新たな資金調達により、今後どのように業界を切り拓いていくのか？ CEOを務めるTom Graf氏のコメントも掲載。

太陽光発電システムのポテンシャルを最大限に引き出す、いま注目のソリューション「次世代パワエレ」。ソーラージャーナルは2018年4月26日、日本初となる事業者向け次世代パワエレシンポジウムを開催した。次世代パワエレが切り拓く、PVビジネスの新たなる地平とは？

平成25年度まで実施されていた、住宅用太陽光発電システムの補助金制度。すでに終了しているため気にする人は少ないと思うが、名義変更や譲渡・廃棄の場合は、きちんと申し出る必要がある。この記事では、それらに関する手続き方法を詳しくご紹介。

近年、再生可能エネルギーを導入する工場が増えてきている。世界トップシェアを誇る顔料メーカーのDICは、2018年度より、子会社工場の燃料を石炭からパームヤシ殻（PKS）へ本格切り替えしていくと公表した。有効なバイオマスエネルギーとして注目されている、PKSの実力とは？