政策・マーケット

改正FIT時代を生き抜く PVビジネスの新トレンド

環境エネルギー政策研究所 所長 飯田哲也
環境エネルギー政策研究所 所長
飯田哲也

グローバルな再生可能エネルギーの状況を「世界史的な大変革の時代」と位置付け、日本の再エネ政策の後進性を指摘。「日本で目先だけを見ていると先行きが良く見えないかもしれないが、世界的なトレンドは揺るぎない」と、豊富なデータをもとに太陽光発電産業の将来を照らした。


ジンコソーラージャパン 事業開発部 副部長
広沢幸雄

FIT21円時代に求められるモジュールとは何かをテーマに、業界の最新トレンドを紹介。高出力・品質・耐久性・価格・メンテナンス体制を総合的に評価することの重要性を訴えた。また、これからは水上や沿岸部、強風地区などへの対応が重要になってくるとの見通しを示した。


経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー 課長補佐
呉村益生

改正FIT法の狙いが、「“再生可能エネルギーの最大限の導入”と“国民負担の抑制”の両立」にあることを力説。あわせて、新FIT認定への要件を満たすことができず、認定失効となる案件が多数発生する見通しであることも明かした。現時点の推計では、再生可能エネルギー全体で45.6万件、27.66GW(暫定値)が、認定失効見込み。


ソーラーエッジテクノロジージャパン
アシスタントディレクター・テクニカルマーケティング
永沢健

エネルギーロスを最小化し、より多くの発電を実現する「DC最適化パワーコンディショナソリューション」を紹介。ストリング単位を超えたモジュールレベルのモニタリングが可能であり、ますます高まる高精度なO&Mニーズに応えるものとしても参加者の関心を集めた。

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