山梨県北杜市では、太陽光発電の無秩序な設置を巡って議論が巻き起こっている。市、事業者、住民とそれぞれの立場や意見がある中で、地域にも認められる太陽光発電所にするためにはどうしたらいいのか。設置方法の再検討委員会のメンバーである東京大学教養学部客員准教授の松本真由美氏に、北杜市の現状を聞いた。

業界最大手の気象情報会社、株式会社ウェザーニューズは、一般的な太陽光発電量予測の精度を大きく向上させた最新の太陽光発電量予測サービスの販売を開始した。従来のものとはどのように違うのかをご紹介しよう。

新電力と太陽光発電のLooopが、このほど新たに「真夏の節電キャンペーン」と「自家消費型ソーラー」を発表した。いずれも、これからのエネルギー消費のあり方を積極的な変えていこうとするもの。同社の提案に市場がどう応えるか、注目されるところだ。

太陽光発電協会（JPEA）が、2017年度第3四半期の太陽電池出荷統計を公表。これまでと比較して、業界の市場動向はどのように変化しているのか？ 最新の結果に注目だ。

話題の安田陽京大特任教授も登壇。これからの再生可能エネルギー業界を展望するPVビジネスセミナーが2月8日（木）、都内ホールで開催された。FIT10円台、そしてポストFITへ──成熟期を迎えた再エネビジネスの新トレンドが見えてきた。

「環境未来都市にふさわしいエネルギー施策と低炭素なまちづくりの推進」を施策に掲げている横浜市。横浜市が目指す再生可能エネルギーへの移行を推進するために行う新事業とは？

単結晶モジュールで世界No.1のロンジ・ソーラーは、一般的な野立てやルーフトップだけでなく、ソーラーシェアリングなど社会的意義の大きな取り組みも積極的に進めている。2018年の展望について、日本支社で代表取締役社長を務める秦超氏に話を聞いた。

経済産業省は、2030年までに新築建築物の平均での「ZEB（ゼブ）」実現を目標に掲げている。そもそも「ZEB」って何？

日本や世界のクルマ業界において、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）への移行が進んでいる。そんな中「太陽光発電でクルマが走る」時代を先駆ける、新たなシステムの開発・販売が発表された。家庭で発電した太陽電池とEV・PHV、蓄電池を一つにつなぐ仕組みとは？

2017年7月、経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？2018年の政策課題を聞いた。