IPCCの第6次評価報告書、人間活動が温暖化の主因「疑う余地がない」
IPCCが、第6次評価報告書（AR6）の第一弾となる第1作業部会（WG1）の政策決定者向け要約を発表した。注目は、温暖化の主因が人間活動であると初めて明記した点…
TAG ARCHIVE
「脱炭素社会」の記事一覧
バイデン新政権の大規模インフラ投資計画｜脱炭素への近道は「ソーラー」？
米国が「脱炭素」に向けて大きく舵を切り出した。バイデン新政権は2兆ドル強の大規模インフラ投資計画を発表、さらに米国エネルギー省（DOE）も太陽光発電コスト削減に…
中東で3つのプロジェクトを受注！ バーレーンでも日本でもJHSが脱炭素化を強力推進！
コロナ禍においてバーレーン政府初の太陽光プロジェクト3件を落札したJHS。東南アジアや北アフリカにも商圏を拡大すると同時に、国内の再エネ調達ニーズに応えるソリュ…
カーボンニュートラル宣言から10ヶ月「なぜ脱炭素が必要なのか」原点に戻って考える
地球温暖化の影響による自然災害が国内外で頻発している。そんな今こそ、脱炭素の推進、再エネの拡大の理由について再認識することが必要なのではないか。エネルギージャー…
「自然エネルギー世界白書2021」が依然として厳しい世界の実情に警鐘
国際的な自然エネルギー政策ネットワーク組織のREN21が「自然エネルギー世界白書2021」を発表した。自然エネルギーに関する目標と行動の間には大きなギャップがあ…
地域主導の脱炭素実現の手引き『地域脱炭素ロードマップ』とは何か
「地域脱炭素ロードマップ」は、地域の成長戦略ともなる地域脱炭素の行程と具体策を示したものだ。その具体的な中身とは？ エネルギージャーナリスト・北村和也氏が解説す…
需要家も取引できる「再エネ価値取引市場（仮称）」とは？
需要家による再エネ価値の調達をしやすくするため、経済産業省が新たな市場を創設する意向だ。新市場は、現在運用中の非化石価値取引市場に設けられるとみられる。カーボン…
G7サミット、非効率石炭火力の新規支援を2021年で終了
英国で開かれたG7サミットが6月13日、閉幕した。新型コロナからの経済復興や気候変動などのトピックスについて、各国首脳が目指す方向性を改めて確認した。気候変動に…
2030年までに「脱炭素先行地域」100ヶ所目指す。政府がロードマップ承認
地方の脱炭素化の取り組みを課題解決や地方創生につなげる「地域脱炭素ロードマップ」案が示された。2030年までに全国に100ヶ所の「脱炭素先行地域」をつくるため、…
カーボンニュートラル実現に向けて。太陽光発電の最大限導入を目指す！
2050年カーボンニュートラル実現に向けて、エネルギー政策をどのように展開していけばよいのだろうか。JPEAの基本的なスタンス、課題と対策、エネルギー政策への要…
太陽光関連メーカー一覧
SOLAR EXPO ONLINE
RANKING
MAGAZINE
PRESS
