今年9月に、石炭火力発電からの撤退を宣言した大手商社・丸紅。2030年までに石炭火力発電所の権益を半減させるというが、その理由は"採算性のなさ"にあるという。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

今年9月「RE100」に加盟したソニー。その背景には、従来の石炭火力エネルギーでは資金調達ができず事業存続が危ぶまれるリスクがあった。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

地球温暖化が深刻化し、再生可能エネルギー市場は日々変化している。再エネの価値やカーボン・オフセットの位置づけ、原発問題……エネルギーを取り巻く様々な「対立」とは？　環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長・飯田哲也氏が紐解く。

再生可能エネルギーの導入が先進している欧州企業に比べ、その動きが少々鈍いように思われる日本。さらなる再エネ普及を目指すためには何が必要か？ エネルギージャーナリストの北村和也氏が読み解く。

民間企業の間では、事業電力を100％再生可能エネルギーでまかなう目標、RE100が話題だ。同時に「ESG投資」への関心も高まっているが、投資手法としては7つの選択肢がある。

ソニーが「RE100」に加盟した。世界各国の拠点で再エネ導入を拡大するうえ、最も電力消費が多い日本では「自己託送制度」も活用していくという。

RE100のゴールは加盟することではなく「再エネ100％の達成」だが、発祥地である欧州の実力はどうだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解く。

現在、世界では140社以上が「RE100」に加盟している。再生可能エネルギー100％達成への取り組みを進める中、リターンはどれくらい見込めるのか？ また、そのほかに考えられる意外なメリットや効果とは？

今急速に世界の関心が高まっている国際イニシアチブ「RE100」。2018年7月現在、日本では8つの企業が加盟しているが、それぞれが掲げているエネルギー計画や目標とは？

今年3月、「EP100」と「RE100」に加盟した大和ハウス工業。取り組みの一環として「電力自給自足オフィス」を建設したが、その先に見据える長期的なビジョンとは？ 同社の環境マネジメントグループ長・山本氏にお話を伺った。