「RE100」の検索結果

丸井グループが、新電力「みんな電力」と資本業務提携を結んだ。みんな電力の新サービスのトライアルに丸井が参加するなど、既に関係の深かった両社。そうした取り組みにより、新宿マルイ 本館は既に再エネ利用率9割を達成しているという。背景には「RE100」の存在がある。

丸井グループ、みんな電力と資本業務提携「再エネ100%」へ着実に前進

11月16日、日本PVプランナー協会が「第6回全国会員大会」を開催。関係省庁や、太陽光発電業界の最先端を走る有力者を招き、基調講演が行われた。池田真樹理事長は「100年後の地球をよりよいものにする“PV100年構想”へ向けて尽力する」と宣言した。

日本PVプランナー協会、全国会員大会で「PV100年構想」へと一致団結

日本を代表する大手企業が、続々と「RE100」に賛同しはじめている。再エネの需要が増えることは、供給側にとって大きなビジネスチャンスだ。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

大手企業が続々と電力シフト、いよいよ再エネが巨大マーケットに?

今年9月に、石炭火力発電からの撤退を宣言した大手商社・丸紅。2030年までに石炭火力発電所の権益を半減させるというが、その理由は"採算性のなさ"にあるという。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

丸紅が石炭火力の権益を「2030年までに半減」と公表、その理由は?

今年9月「RE100」に加盟したソニー。その背景には、従来の石炭火力エネルギーでは資金調達ができず事業存続が危ぶまれるリスクがあった。再エネを巡る情勢について、エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解くコラム。

ソニーのRE100加盟から考える「再エネ調達の重要性と企業存続」

地球温暖化が深刻化し、再生可能エネルギー市場は日々変化している。再エネの価値やカーボン・オフセットの位置づけ、原発問題……エネルギーを取り巻く様々な「対立」とは? 環境エネルギー政策研究所(ISEP)所長・飯田哲也氏が紐解く。

ISEP飯田氏が紐解く「再エネのパラダイムシフト」新たな対立とは

再生可能エネルギーの導入が先進している欧州企業に比べ、その動きが少々鈍いように思われる日本。さらなる再エネ普及を目指すためには何が必要か? エネルギージャーナリストの北村和也氏が読み解く。

日本は課題が山積み? 欧州に学ぶ「再エネ電力調達」の戦略

民間企業の間では、事業電力を100%再生可能エネルギーでまかなう目標、RE100が話題だ。同時に「ESG投資」への関心も高まっているが、投資手法としては7つの選択肢がある。

企業価値を向上する「ESG投資」実践における7つの手段とは

ソニーが「RE100」に加盟した。世界各国の拠点で再エネ導入を拡大するうえ、最も電力消費が多い日本では「自己託送制度」も活用していくという。

ソニーが「RE100」に加盟! 2040年までに100%再エネ化を目指す

RE100のゴールは加盟することではなく「再エネ100%の達成」だが、発祥地である欧州の実力はどうだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏が読み解く。

再エネ100%達成率はダントツ! RE100の発祥地・欧州の実力

1 2 3

アクセスランキング

  1. 今さら聞けない! 仮想発電所(VPP)とは?
  2. 日本企業が「RE100」に続々と加盟、各社のエネルギー計画は?
  3. JPEA、破損した太陽光パネルを適正処分できる企業一覧を公表
  4. 風車の種類は大きく2種類!? 風力発電入門講座
  5. 太陽光発電は全量買取から”余剰買取”へ! 工場はさらにメリット大
  6. 住宅用太陽光に新機軸、パネル1枚からでも設置可能に!
  7. 2019年春スタートの「森林経営管理制度」バイオマスへの影響は?
  8. 2030年度には電力小売事業の「PPA」が市場規模400倍に
  9. 新電力は”不健全なビジネス”か? 福島電力の破綻が意味すること
  10. FIT買い取り期間終了後はどうなる? 再エネ自立化へ向け自家消費が牽引
  アンプトジャパン ソーラーエッジ タイゴエナジー ジンコソーラー ライセンエネルギー  

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

vol.28 / ¥0
2019年1月31日発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ 太陽光業界最新ニュース