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資源総合システムが 、2月15日に「太陽光発電産業発展への提言（PV150）エネルギー大転換時代の旗手 『太陽光発電』－2030年、国内150GWの導入を目指して－」を発表した。2030年の未来に向けて日本が目指すべき太陽光発電のあり方とは？

2017年度よりスタートした大規模太陽光発電の入札制度。第1回目の結果を受け、早くも詳細制度設計の見直しが検討されているが、そもそも太陽光の入札制度とはどのようなものなのか？　概要をおさらい。

電気自動車へのシフトが世界の潮流となっている。「EV革命」とも呼ばれるこの流れを作り出しているのは自動車業界ではなく、アップルをはじめとするICT企業といえよう。また、中国企業群の台頭も著しい。移り変わりの激しいEV市場の現在を環境経営コンサルタントの村沢義久氏に聞く。

2017年7月、経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？2018年の政策課題を聞いた。

単結晶モジュールのグローバルリーダー、ロンジ・ソーラーが日本市場での販売を強化する。同社は、日本の太陽光をどう捉えているのか？ 日本支社で代表取締役社長を務める秦超氏に聞いた。（Part1）

第9回PVビジネスセミナー、2018年4月11日(水)開催決定！

太陽光発電システムの運用にあたり、重要な課題となる電力ロス。なかでも、出力量が異なるパネルを1台のパワコンへ接続した際に起こる「出力低下」の問題は大きいが、これを解決する「MLPE」技術をご存知だろうか。大手メーカーからも販売決定し話題を呼んでいる、発電最適化の方法とは？

2011年の東日本大震災で、大きな被害を受けた宮城県石巻市。この地で現在、ゴルフ場跡地を利用した巨大な太陽光発電所が建設され、運転を開始しているという。周辺地域の復興を後押しする再エネビジネスとは？

現在、55円/kWhというFIT価格が適用されている「20kW未満」の小型風力発電だが、2018年度より一般風力と同価格の20円/kWhに引き下げるという方針が固まりつつある。これに伴い資源エネルギー庁では、経過措置と申請方法について公表した。

台湾の電源メーカー、デルタ電子は太陽光発電業界で巻き起こるパワーコンディショナ（PCS）の分散設置ブームの火付け役となった。それだけではなく、ここにきて新たなソリューションを次々と打ち出している。同社の次なる一手に迫る。