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急斜面でも設置可能! 太陽光発電で人気の「高強度架台」の実力とは?

傾斜地、軟弱地盤、岩盤地域など様々な立地条件に対応するには、高強度の架台が必要だ。背の高い架台が要求される営農型の太陽光発電所(ソーラーシェアリング)にも対応できる、架台の施工方法とは?

杭は高強度スチールを採用
うねりに沿った配置が可能

JR高崎駅から車で約40分。群馬県南部の山中にあるゴルフ場跡地で建設中の特別高圧の太陽光発電所を訪ねた。高い場所から現場を見下ろすと、多数の太陽光パネルが元ゴルフコースの地面のうねりに沿って並んでいるのが見えた。この配置を実現するのは、RBI SOLARの架台だ。

米国の親会社であるRoughBrothers(ジブラルタルインダストリーズグループ)は、農業用温室メーカーとして80年以上の歴史を有する。その間に蓄積したノウハウを応用して、2009年より太陽光発電所向け架台の提供をRBI SOLARとして開始。2015年から毎年全世界で1GW分以上の架台を供給した。

日本法人は2013年8月に設立以来、着実に実績を積み重ねており、現時点で架台の材料供給と施工で200MW以上の太陽光プロジェクトを受注している。

同社の架台は、支柱杭に腐食防止加工を施した高強度のスチールを採用。設置に必要な支柱杭の数を南北方向で1本に削減可能で、工期短縮が期待できるほか、支柱杭間の距離も広くなるため、現場での重機の移動や部材の運搬もしやすいという利点を有する。

「1本足」の架台で低コストを実現している。

引き抜き強度が足りない場合はアンカーで補強。

土地の凹凸に沿って太陽光パネルを設置可能な点も特長の1つだ。現場で太陽光パネルに近づいてみると、1本の支柱杭で支えられた架台と架台の間は梁と横母屋材が取付金具とネジで固定されていた。つまり支柱杭上部に接続部分が集中している。

架台の取付金具で、角度の変化を付けられる構造にしている。

同社の塩浦貴之営業統括によると、この部分で角度変化を付けられる構造にしているため、地面と太陽光パネルの傾きを合わせられるのだ。これによって、土地を真っ平らにするための造成が不要になり、費用を削減できる。

架台の施工前には
杭打ち試験をして土壌を分析!

RBI SOLARは、架台の提供だけでなく、設計や施工にも対応している。同社では、最新の国内基準を満たす構造計算ができるエンジニアが設計を担当し、最適な架台システムの設計を追求している。また、特別高圧案件の申請業務サポートも各所での実績があり、万全だ。

施工前には、現場の土壌特性を把握するため、杭打ち試験を実施する。調査チームが現場の土壌へ支柱杭を試験的に打ち込み、押し込み方向や引き抜き方向、水平方向へ荷重試験を行っている。

同試験や施工時の杭打ちには、特注の油圧式インパクトハンマー杭打機「GRT」が登場する。GRTは、杭長最大約7・3mまで打ち込める。また、最大傾斜25度以上の斜面でも杭打ちできるタイプもあるので、急斜面の発電所プロジェクトでは特に効果を発揮する。長尺の杭が必要なソーラーシェアリング用(営農型)架台の設置にも適しており、今後、ますます活躍の機会が増えそうだという。

特注重機「GRT」は、キャタピラーとは別に、本体部分の角度を調節可能。急斜面でキャタピラーが斜めになる場所でも、本体部分を水平にして作業できる。

支柱杭の設置方法は、下の表の通り複数ある。今回の現場では、通常の「打撃法」に加えて、支持力不足の時に杭の周囲をコンクリートで四角く固める「根巻コンクリート法」や、アンカーを使って引き抜き方向への耐久力を補強する「アンカー法」、地中の岩を掘削した後に支柱杭を打設する「プレボーリング法」を採用する箇所も見られた。

「ご要望に応えて最適かつ安全な架台システムを設置するため、架台の設計段階からサポートさせていただきたい」と塩浦営業統括。設計から施工まで一貫で手掛ける同社ならではの対応だ。太陽光発電所の設置場所に適した土地が少なくなった今、同社は頼もしいパートナーとなりそうだ。

RBI SOLAR株式会社 営業統括

塩浦貴之氏

「弊社は、材料供給から施工までを一貫して提供できる架台メーカーであり、リスクの多い施工のことを念頭に入れた提案が可能です。ますます厳しくなる設計基準の中で、どのように最適で安全な太陽光発電所が建てられるかを考えながら、活動しています。架台設計や施工のプロフェッショナルもおりますので、お気軽にお問い合わせください。」

問い合わせ

RBI SOLAR株式会社
東京都港区西新橋1-5-9 TSビル 6階
TEL:03-6273-3377
FAX:03-6273-3378
メールアドレス:info@rbisolar.jp
建設業許可、建築士事務所登録済み


撮影/都築大輔 取材・文/具志堅浩二

SOLAR JOURNAL vol.28(2019年冬号)より転載

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