大型蓄電システムは、海外での火災事故などが相次ぎ、安全性に関する国際基準が求められていた。4月、日本の提案した規格原案が認められ、世界初となる規格が発行されるというニュースが飛び込んできた。この吉報により、日本製蓄電システムの一層の普及が期待される。

FITの抜本的見直しや住宅用の卒FITを控え、日本市場に新しいトレンドが芽生え始めつつある。DeltaのRaymond Lee氏は、日本市場の将来をどのように見ているのだろうか。

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社が、中国の大手電池メーカーとの業務提携を発表した。TPOモデルの普及拡大とあわせて、蓄電池のトータル導入コストを下げる方針だ。

沖縄本島で初となる蓄電システム付き太陽光発電所が完成した。沖縄電力が要請する出力変動制御に対応できる能力を備え、今後の沖縄での太陽光普及にはずみをつける重要な発電所だ。

太陽光発電所をパワーアップさせるソリューションとして導入が広がる「ストリングオプティマイザ」。2019年1月、ハワイのカウアイ島に同製品を活用した巨大な蓄電システムが誕生した。

ドイツのバッテリーメーカーが日本進出の兆しを見せている。既に欧州を中心に多くの国で事業を展開しているが、日本の蓄電システム市場にはどのようなポテンシャルを見出しているのだろう。

2019年のFIT期間終了に伴い、市場が拡大している家庭向け蓄電システム。場所を取るうえに工事が面倒というイメージがあるが、これらを払拭するコンパクトサイズの蓄電システムが登場する。ユーザー側の導入ハードルを大幅に下げてくれそうだ。

欧州各国が電気自動車（EV）への転換を表明している。日本においても本格的な自家消費時代の到来が予測される中、太陽光発電所の分散型システムを先導してきたデルタ電子が、新時代に対応する製品をリリースした。

FIT価格低下の影響を受け、太陽光施工企業の倒産や、投資目的企業の撤退が相次いでいる。厳しい環境のなか、市場で生き残っていくにはどうすべきか？ 電源メーカーの株式会社ニプロン・鈴木利宏氏に、今後の戦略を伺った。