太陽光発電市場での大きなトピックの1つは、2022年4月から始まるFIP制度。そしてこれからの10年は太陽光発電に加えて蓄電池の時代だと言われている。2022年の展望やこれからの10年について、環境エネルギー政策研究所 所長の飯田哲也氏が語る。

FITの施行から丸10年を迎える2022年、ついにFIP制度が開始される。自家消費やPPAなどのFITに頼らない太陽光ビジネスが、さらなる飛躍を見せるだろう。いま押さえておきたい注目のキーワードをまとめた。

先進の技術と多様な製品ラインナップで、太陽光発電市場の可能性を拓きつづけるライセンエネルギー。マレーシアに新工場を設けるなど、コロナ禍にあっても、その勢いは止まらない。昨年から日本支社を率いている鎌田康史社長に、太陽光発電への想いを聞いた。

産業用太陽光発電のクラウド型遠隔監視システムにおけるパイオニア企業「TAOKE」。そして、そのマインドを受け継ぎ、安心・安全な蓄電池システムの開発に取り組む「TAOKE ENERGY」。これら2社の代表取締役を務める陸劍洲氏に、中国市場での実績をはじめ、日本市場での課題や今後の目標を聞いた。

なぜ再生可能エネルギーの普及が思ったよりも進まないのだろうか。その問題の根源は、東日本大震災から10年が経ち鮮明になった日本の課題とも通ずるようだ。コラム「再エネの達人」、今回はISEP所長の飯田哲也氏が“再エネ普及の壁”について語る。

ハウスの屋根上に太陽光パネルを設置する、自家消費農場「スマートブルー茅ヶ崎農場」。FITに頼らないから、できることがある。蓄電池も導入し、安定的な営農を実現した。

エクソルが昨秋、新たな住宅用ソリューションをスタートさせた。その中核をなすのは、ファーウェイの住宅用パワコンと蓄電池システムだ。日本の太陽光を知り尽くしたエクソルと、世界のパワコン市場をリードするファーウェイ。両社のコラボが目指しているのは、太陽光で地球の未来を救うことだ。

ネクストエナジー・アンド・リソースが、卒FIT買取に意欲的なキャンペーンを実施している。ENEOSサンエナジーとの共同企画で、買取価格はなんと税込40円/kWh。蓄電池購入者向けというキャンペーンの中身とは？

ハワイ州は、輸入化石燃料への依存から脱却するために「再エネ100％」を掲げた全米で最初の州だ。太陽光発電の導入で「再エネ100%」の目標に加速がかかった同州。電力系統の信頼性を保つと同時に、今後より多くの再エネを統合するため、本土に先駆けて蓄電池の併設を大きく展開している。

自宅で過ごす時間が増えている今だからこそ、我が家の電気のことを改めて考えてみてはいかがでしょう？　今回は自家消費を始めたいと思っている方に、どんな準備が必要なのかをご紹介！