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台湾の蓄電池メーカー、モアイグリーンパワー（日本法人「モアイエナジー」）が、蓄電池のまったく新しいスタイルを提案する。それは、V2H設備から充電できる、配線不要の80kWh蓄電池。自家消費の可能性を広げる新発想の製品だ。

環境省は、太陽光発電の電力量が高まる昼間に電気自動車（EV）の充電を促す実証試験を年内にも開始する。EV所有者約1000人を対象に、再エネ比率が高い時間帯に電力の使用をシフトさせる行動科学的な手法を構築し、検証する予定。

沖縄電力は、硫黄島と南鳥島に太陽光発電、蓄電池、EV、省エネ機器などを導入し、CO2排出削減とレジリエンス強化を目指す環境省の実証事業に取り組む。系統連系のない離島におけるエネルギー機器の効率的な運用を目指し、設計や輸送、データ分析などを行う。

2023年は、脱炭素の流れがさらに加速する1年となる。しかし、太陽光発電などの発電には、時間や費用といった様々な課題が待ち受けている。そんな中、EVのバッテリー利用が注目を浴び始めている。EV拡大をどう実現するか、それが今後の日本の鍵となっていくだろう。エネルギージャーナリスト・北村和也氏の連載コラム第45回。

脱炭素社会に向け、世界中の自動車メーカーがバッテリーEVへのシフトを鮮明に打ち出すようになった。スウェーデンのボルボも早くから電動化戦略を宣言し、2030年までに全車をEVにすると意気込んでいる。そしてポールスターは、ハイパフォーマンスEV専門ブランドとして新たな一歩を踏み出した。

電気自動車(EV)の普及に伴い、EV充電に使われる電気の中身が問われている。ニプロンは「ソーラーカーポートEV充電ステーション」で、ゼロカーボン・ドライブへの貢献を目指す。

2021年12月14日、トヨタは突如として「バッテリーEV戦略に関する説明会」を開き、世界中に衝撃を与えた。豊田章男社長は2030年までのEV事業に4兆円を投資すると語り、ステージ上に16台ものEVコンセプトカーを並べたのだ。日本のEV主導権争いは第2ラウンドに突入した!!

フランクフルトからミュンヘンに舞台を移し、新たな国際モーターショーが開催された。それが「IAA MOBILITY2021」だ。このショーの主役は、地球に優しいEV（電気自動車）や燃料電池車。注目を集めていたのは、近未来のEVコンセプトカーではなく、間もなく発売されるEVのニューモデルだった。

世界中でカーボンニュートラルや脱炭素化への動きが活発化。日本勢は後れをとったと見られていたが、リーフを50万台以上生産した実績を持つ日産は、EV生産のエコシステムを構築する新ビジョン「EV36Zero」を公開。大規模な投資と雇用拡大に動き出すとともに、新世代のクロスオーバーEVの生産も発表。

世界中の国々がハイブリッド車を含むエンジン搭載車の販売禁止を打ち出してきた。多くの先進国が2030年までに内燃機関車の販売を禁止する方針。特に温暖化に敏感な北欧はCO2排出量にこだわり、ゼロエミッションのEVを優遇する戦略をとっている。スウェーデンに本拠を置くボルボも方針を打ち出した。