2018年、太陽光発電業界が取り組むべき課題とは？ 産業界を代表して、太陽光発電協会（JPEA）の平野敦彦代表理事に聞いた。変化し続けるビジネス環境を、平野氏はどう読み解くのか。FIT依存の先にある、大いなる可能性を探る。【Part2】

2018年、太陽光発電業界が取り組むべき課題とは？ 産業界を代表して、太陽光発電協会（JPEA）の平野敦彦代表理事に聞いた。変化し続けるビジネス環境を、平野氏はどう読み解くのか。FIT依存の先にある、大いなる可能性を探る。【Part1】

昨年7月、経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長に就任した髙科淳氏。それまでも同部政策課長として、エネルギー基本計画やエネルギーミックスの策定等に尽力してきたエキスパートだ。髙科氏は、日本の再エネをどこに導くのか？　2018年の政策課題を聞いた。

バイオマス発電のための燃料供給源として、多方面から関心が寄せられる森林資源を特集。林野庁林政部木材利用課の玉置課長へのインタビュー第一弾では、現在の森林資源の状況について、知っておきたい知識について聞いた。

小型風力発電業界から悲鳴の声が上がっている。2018年度のFITにおいて、小型風力(20kW未満)のカテゴリーが撤廃され、大型陸上風力と同一の買取価格が適用される見通しであるためだ。このままいくと、小型風力の買取価格は、これまでの半額以下に下落する。

2017年度よりスタートした大規模太陽光発電の入札制度。2017年実施された第一回目の入札結果を受けて、早くも詳細制度設計の見直しが検討されている。2018年度、太陽光の入札はどう変わるのか？それは再エネに光明を与えるのか？ 気になる変更内容に迫った。

最近、再エネ発電促進賦課金で電気料金が上がっていることについて、国民負担が増えているのではないかという議論がある。再生可能エネルギーと原発にかかるお金について、NPO法人環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏に話を伺った。

2017年度よりスタートした大規模太陽光発電の入札制度。2018年度、太陽光の入札はどう変わるのか？入札制度改正のポイントをご紹介！また、気になる入札参加リスクの軽減とは？

資源総合システムが 、2月15日に「太陽光発電産業発展への提言（PV150）エネルギー大転換時代の旗手 『太陽光発電』－2030年、国内150GWの導入を目指して－」を発表した。2030年の未来に向けて日本が目指すべき太陽光発電のあり方とは？

現在、55円/kWhというFIT価格が適用されている「20kW未満」の小型風力発電だが、2018年度より一般風力と同価格の20円/kWhに引き下げるという方針が固まりつつある。これに伴い資源エネルギー庁では、経過措置と申請方法について公表した。