改正FIT時代を生き抜く PVビジネスの新トレンド

太陽光発電（PV）は、基幹電源にステップアップするためのターニングポイントを迎えている。PVの普及を支えてきた固定価格買取制度（FIT）が法改正され、この4月、改正FIT法として新たなスタートをきった。新FIT時代を生き抜くために、PV事業者は、いま何をなすべきなのか？

ソーラージャーナルは4月26日、第4回PVビジネスセミナー「改正FIT開始直後スペシャル」を開催した。講師を務めたのは、官民のPVエキスパート7名。

改正FIT法の制度設計に携わった経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー課の呉村益生課長補佐、世界の再生可能エネルギー事情を知悉する環境エネルギー政策研究所（ISEP）の飯田哲也所長、ソーラーシェアリングの生みの親として知られるCHO技術研究所の長島彬代表ほか、注目企業4社（ジンコソーラー、ソーラーエッジ、ファーウェイ、ウェーブエナジー）からの各代表が、これからのPVビジネスの方向性を指し示した。

改正FIT法によって、PV事業者には、事業計画の策定など新たな義務が課せられることになった。一方で、法改正の狙いがどこにあるのかを見定めきれず、その対応に戸惑う事業者も少なくない。

しかし、PVビジネスに、これまで以上の高い事業性が求められていることだけは間違いない。厳しさを増す新FIT時代にあって、何に力を入れ、どこを目指していくべきなのか？ この日のセミナーから、得られたヒントは多岐にわたった。

ソーラージャーナル主催PVビジネスセミナーは回を追うごとに参加者を増やし、第4回となる今回は全国各地から約230名が参集。EPC、メーカー、販売施工会社などPV関連事業者が幅広く集い、情報交換の機会にもなった。セミナー後には親睦会が開催され、参加企業同士の商談にも結びついていたようだ。