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発展型という新発想が光る、住宅用パワーコンディショナをニチコンが発表した。蓄電池導入やEV購入を見据えつつ、まずは太陽光発電から始めたいというニーズに最適だ。省スペース設計とも相まって、都市部での活用にも期待がひろがる、同製品の魅力に迫る。

久しぶりにドイツのデータを紹介する。2023年を通したドイツの電源構成は、再エネ電力が全体の6割近くと過去最高を記録したことがわかった。一方で、電力のスポット価格も大きく下落してきている。

NEXCO中日本 沼津インターに学ぶ雑草対策！ 2023年7月、沼津インターの芝生地に東名高速で初となる「オフグリッドソーラー電源＆ロボット草刈機」が導入された。そのシステムは、いま高速道路の草木管理を根本から変えようとしている。そこには、太陽光発電所の雑草問題を解決する大きなヒントがある。

nonFIT時代を迎え、全国的に広がりをみせるコーポレートPPAや、蓄電池導入の先進事例などの業界動向を解説！　国内外の最先端テクノロジーやDX支援、求人動向などの最新情報を発信して、2024年のビジネスチャンスを読み解く。

欧米で先行してきたコーポレートPPAは、すでに日本でも活況を呈してきている。遠くない時期に国内の再エネ発電のスタイルのメインとなることは確実である。すでにブレイク段階にある“PPA事業の肝”についてまとめる。

経済産業省・資源エネルギー庁は、近年、本来の制度趣旨から外れた自己託送が増加しているとして、2024年1月1日から当面の間、自己託送の新規受付を停止する考えを明らかにした。

地元や市民に対するカーボンニュートラルの旗振り役は一義的に自治体であるが、住民の脱炭素意識が思うように上がらないことが悩みとして浮かび上がってきた。今回のコラムでは、実現の重要なカギである市民の脱炭素について取り上げたい。

日本のモノづくりを支える製造業企業のDX化、脱炭素化の最新情報を発信するフリーマガジン「FACTORY JOURNAL」が1月16日に創刊しました。電子版では、業務改善や生産性の向上につながる情報を、より早く発信いたします。

全国各地の太陽光発電所で、銅線ケーブルなどが盗まれる被害が急増している。群馬県では前年の6倍以上にのぼり、警察はセキュリティシステムの導入などの対策を徹底するよう呼びかけている。

かつてリチウムイオン電池を世に送り出した日本。海外メーカーにシェアを奪われるなか、2022年8月に策定した「国の蓄電池産業戦略」が本格的に動き出した。日本の電池産業は再び世界をリードすることができるのか。