投稿一覧

2020年10月の菅首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」以降、脱炭素に向けた動きが加速している。過去に類を見ない総額2兆円の基金創設も、この流れのひとつだ。2月22日から始まった「グリーンイノベーションプロジェクト部会」では、資金配分などの方針案が示された。

総額2兆円のグリーン基金、資金配分などの検討始まる。3月にも方針決定、経産省

パワコンのグローバルメーカーであるサングロウが昨年リリースした蓄電システム「159KWH-50HV」。ポストFITを導く自家消費型太陽光の普及拡大に欠かせないソリューションとして、日本全国で導入が進んでいる。

ポストFITモデルが本格スタート! サングロウの蓄電システムが好評

自家消費では、屋根下の事業に影響を及ぼさない安全な運用が最優先だ。Luxor Solarは、本国ドイツの技術でパネルとオプティマイザをセットにしたSMART LINEを開発。安心のソリューションを提供する。

ルクサーソーラーに聞いた!自家消費でのオプティマイザの必要性

低圧事業用太陽光設備なども、2021年4月から事故報告が義務付けられる。事故に気づいたときから24時間以内に、所管の産業保安監督部へ連絡しなければならない。法改正は「知らなかった」では済まされない。低圧発電所のオーナーは、必ずチェックしてほしい。

低圧オーナーが知っておくべき法改正。4月から事故報告が義務化される!

ビジネス環境も激しく変化する中、太陽光関連企業はどのようにビジネスを展開するのか? デルタ電子株式会社エナジーインフラ営業本部・本部長の宮崎偉生氏に、気候危機やSDGsに対する取組みについて話を聞いた。

【エグゼクティブインタビュー】「地産地消・自家消費の向上を」デルタ電子の取組み

ネットメータリングに季節・時間帯別料金とクリティカル・ピーク価格が適用され、サーモスタット同時導入には太陽光発電に補助金支給という、ピーク需要抑制を目的とした新たな太陽光発電プログラムの到来だ。アメリカ在住のアナリストが読み解く!

「公平なコスト負担」が鍵。サウスカロライナ州が取り組むピークシフトと太陽光の導入促進

遠隔地の太陽光発電を送配電ネットワークを介して自社で利用できる「自己託送」。これまで自社の屋根置きが常識だった自家消費の次なる選択肢として、大いに期待されている。自己託送に以前から取り組んできたソニーが新しい取組みを始めた。

ソニーが再エネ調達の新スキームを発表。「第三者所有」のオフサイト発電所から自己託送

再エネ市場の激変に企業はどう立ち向かうのか? 株式会社CO2O代表取締役の酒井正行氏に、新型コロナの影響や今後のビジネス展開について話を聞いた。

【エグゼクティブインタビュー】「リスク評価を客観的にアドバイスする強みを活かす」CO2Oのビジネス展開

一般企業のなかにも、ソーラーシェアリングに参画するところが出てきている。アウトドア衣料品のグローバル企業、パタゴニア(本社:米国)もその1社だ。渋谷ストアでは、ソーラーシェアリングで発電した電気を使用。発電事業に参画して、再エネ100%を目指す。

服を売るだけじゃない !? パタゴニアがソーラーシェアリングに参画!

今冬のJEPXの取引価格高騰が小売電気事業者に与えた影響は大きい。再発を防ぐため、電力・ガス取引監視等委員会において制度の見直しに関する検討が始まった。参加した委員やオブザーバーからは、情報公開や先渡市場の活用、インバランス料金のあり方についての要望があげられた。

JEPX高騰、再発防止に向け制度見直し始まる。需給曲線の公開は継続の意向

1 69 70 71 72 73 185

太陽光関連メーカー一覧

アクセスランキング

  1. 【参加受付中!】7/16(水)《エネマネ》セミナー|都の補助金でエネマネ始めよう!EMS導入&ERAB事業化の事例紹介...
  2. 現場が語るエネマネの実像──「見える化」と「自動制御」で電気代を大幅削減...
  3. 【北村さんコラム】データセンターの電力需要増は、再エネ電源でカバー! 「エネルギー白書2025」を読み解く...
  4. 積水化学工業がペロブスカイトを量産化! 2030年にはGW級の製造ライン構築を目指す...
  5. GoodWeが日中再生可能工ネルギー新動向フオーラムを開催「日本の基礎研究と中国の量産化技術の融合を」...
  6. 【参加受付中!】7/30(水) 発電量150%UP・利回り20%を実現も!高圧発電所向け 2025最新リパワリング勉強会 ~無料診断サービス特典付き~...
  7. 【参加受付中!】2025年9月12日(金)「第35回PVビジネスセミナー」
  8. 北海道釧路市「ノーモア メガソーラー宣言」 10kW以上の事業用太陽光発電を許可制へ...
  9. 環境省 10月6日から脱炭素先行地域の第7回募集を開始
  10. 第7次エネルギー基本計画を閣議決定 太陽光の比率を 23~29%程度に変更...
広告お問い合わせ 太陽光業界最新ニュース

フリーマガジン

「SOLAR JOURNAL」

蓄電池特集号 | ¥0
2025/5/27発行

お詫びと訂正

ソーラー電話帳 SOLAR JOURNAL メディアパートナーズ