2023年度に実施されている国の補助金制度では、住宅用太陽光発電のみの導入に利用できるものはないが、蓄電池などを合わせて導入すれば利用できるものもある。なお、制度の詳細や最新情報についてはそれぞれの執行団体のWEBサイトなどを確認してほしい。

2022年、モジュール生産に新規参入した世界有数の多結晶シリコン太陽電池セルのサプライヤーであるTongwei。安定したサプライチェーンを基盤に、よりよいサービスとサポートを追求し続ける同社の新商品に迫る。

沖縄電力は、硫黄島と南鳥島に太陽光発電、蓄電池、EV、省エネ機器などを導入し、CO2排出削減とレジリエンス強化を目指す環境省の実証事業に取り組む。系統連系のない離島におけるエネルギー機器の効率的な運用を目指し、設計や輸送、データ分析などを行う。

太陽光発電用の絶縁トランス(変圧器)など、各種変圧器の製造で知られる鶴田電機。6 月より運用を開始する新工場は、屋根上の太陽光と蓄電システムにより完全自家消費を実現する。 蓄電池の選定において重視したことは何だったのか? 代表取締役社長の鶴田潤氏に聞いた。

欧州で急拡大する太陽光発電の勢いが止まらない。エネルギー安全保障の観点からも、欧州全体が“ロシア離れから化石燃料離れ”へと完全にシフトし、昨年のブームから定着した方針と変化しているためである。今回のコラムでは、今年に入ってからの拡大の状況と今後の展望などを新しいデータをもとにまとめてみたい。

世界最大の太陽光パネルメーカー、ロンジは日本の太陽光発電市場をどう読んでいるのか？ そして、これからの日本での戦略は？ アジアパシフィック地域チーフの張小可氏と日本法人代表の南洋氏に、その想いを聞いた。

経済産業省は3月24日、2023年度以降の再エネのFIT制度とFIP制度買取価格と賦課金単価を公表した。10キロワット以上の事業用太陽光発電については、今年10月から新たに「屋根設置」区分を創設し、低圧事業用も含めて買取価格を「地上設置」より2～3割高い12円/kWhと決めた。

農地の上に太陽光パネルを設置する「ソーラーシェアリング」への関心が高まっている。高額な導入費用と資金調達が課題となるなか、小田原かなごてファーム（神奈川県小田原市）が、国内最大の地方銀行、横浜銀行から融資を受けて新たな太陽光パネルを設置し、関係者の注目を集めている。

セルの大型化や発電効率の向上を背景に、高出力化が急速に進む太陽光パネル。それに伴い、パネルの最大出力電流も上がっており、これに対応できるパワーコンディショナが少ないという問題が生じている。こうした状況を踏まえ、ファーウェイが50kW三相パワーコンディショナの新製品を発売した。

狭い屋根へはもちろん、少枚数でも設置できる高電圧マルチ・パフォーマンス・モジュール「VOLTURBO」(ボルターボ)。「日本のすべての屋根に太陽光を載せたい」との思いで商品化にこぎつけたエクソルがその可能性を語る。