投稿一覧

資源エネルギー庁より、平成29年度中のバイオマス含む資源エネルギーに関する認定申請の期限が発表された。提出期限と注意点を確認して、認定申請しよう。

パワーハウス・インベストメント株式会社（PHI)が、インターネット上ですべての手続きを行える、自然エネルギーインフラ投資ファンドの募集を開始した。

EV・PHVの世界シェアトップの座を獲得した中国。2016年には世界の電動車販売台数のうち、中国だけで44％を占めるようになった。躍進する中国、その秘訣とは？

太陽光発電で世界をリードする中国。その勢いは、ついに自動車産業にも。2016年、電気自動車(EV)で中国が世界トップシェアに躍り出た。EVの未来は、そして、日本の自動車産業はこの現状にどう向き合っているのか？　市場動向を再エネの達人、村沢先生に聞いた！

太陽を追いかけて360度回転し、季節ごとの太陽の傾きにも対応する追尾式架台が世界中で注目されている。そんな追尾式架台の開発に5年も前から力を注いできたという台湾の架台メーカートッパーサン会長羅家慶氏から追尾式架台の魅力について詳しく話を伺った。

12/13（水）～15（金）東京ビッグサイトで「第2回 住宅・都市イノベーション総合展」が開催される。建材、住宅設備、ビル、照明設備、都市開発と5分野の展示会に企業420社が出展（前回と比べ80社増）。「ZEH」「リフォーム」「住宅向けIoT」などが出展する第2回［高性能］住宅設備 EXPOは特に注目だ。

10月23日～25日に、中東最大規模の太陽光発電関連展示会がドバイで開催された。この展示会は、太陽光発電に関する最先端の技術を展示することで、政府や民間企業との良好な関係を築くための場として大いに賑わいを見せた。今回はいち早く到着した現地レポートを掲載！

「究極の二次電池」と呼ばれる『リチウム空気電池』。ボトルネックだったエネルギー効率の低さと負極の寿命の低さを改善するとして、2017年7月31日にNIMSの研究チームが新たな電解液を発表したが、これまでとの違いや具体的な改善点は何だったのだろうか。詳細を踏まえ研究成果について解説する。

資源エネルギー庁は2017年9月、太陽光発電のコスト低減イメージについて公表した。今後、太陽光発電の大量導入によって増大する賦課金を抑えつつ、自家消費市場を拡大する必要がある。そのためには、低い買取価格でも安定的に利益を生み出せるよう、システムコストの低減が求められている。

再エネの導入が進む中、国民負担の増大に対して懸念の声があげられることも多い。導入を促進しつつ負担を抑制するために何が求められるのか。「再生可能エネルギー大量導入時代における政策課題に関する研究会」に委員として出席していた松本真由美氏に話を聞いた。