緊急コラム第一弾「JEPX高騰の問題点と対応策」
2021年の年明けは、エネルギー関係者にとって、嵐の幕開けとなった。昨年末から始まったJEPX高騰は年明けさらに拡大し、システムプライスのピークで250円、一日…
編集部からのお知らせ
【エグゼクティブインタビュー】「ラピッドシャットダウンの普及を推進」Tigo Energy Inc.の挑戦
新型コロナの感染終息は未だ見通せず、気候危機の被害は拡大を続けている。オプティマイザメーカーTigo Energy Inc.のDirector of Japan…
2030年エネルギーミックスのヒアリング始まる。届け！ 発電事業者の声（太陽光発電編）
2050年カーボンニュートラルを実現するには、2030年のエネルギーミックスは重要な位置づけだ。資源エネルギー庁はエネルギーミックスの見直しに向け、各事業者への…
2020年度FIT、太陽光・風力の認定期限を宣言期間分だけ延長に。資源エネルギー庁が発表
緊急事態宣言の影響を考慮し、2020年度の太陽光・風力のFIT認定に関する経過措置が決まった。2021年1月7日からの緊急事態宣言の期間分だけ、認定期限が延長さ…
「2050年カーボンニュートラル」が温対法の基本理念に。改正案が閣議決定
昨年10月、2050年の脱炭素社会実現に向け、大きく舵を切った日本。本格的な法整備がいよいよ始まった。3月2日、環境省が温対法の改正案が閣議決定されたと明らかに…
【エグゼクティブインタビュー】「未来のためにクリーンエネルギーを提供」ISOFOTON JAPANの挑戦
再エネ市場の激変に企業はどう立ち向かうのか？ ISOFOTON JAPAN合同会社代表取締役兼CEOのハビエル・メストレス氏に、新型コロナの影響や環境問題・気候…
自家消費の次なる手段「自己託送」のメリット・デメリット
自家消費の次なる手段として注目されている、自己託送制度。遠隔地の自社発電所からの電気を利用でき、コスト削減効果も高い。ただし、計画値同時同量のインバランスペナル…
総額2兆円のグリーン基金、資金配分などの検討始まる。3月にも方針決定、経産省
2020年10月の菅首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」以降、脱炭素に向けた動きが加速している。過去に類を見ない総額2兆円の基金創設も、この流れのひとつ…
ポストFITモデルが本格スタート！ サングロウの蓄電システムが好評
パワコンのグローバルメーカーであるサングロウが昨年リリースした蓄電システム「159KWH-50HV」。ポストFITを導く自家消費型太陽光の普及拡大に欠かせないソ…
ルクサーソーラーに聞いた！自家消費でのオプティマイザの必要性
自家消費では、屋根下の事業に影響を及ぼさない安全な運用が最優先だ。Luxor Solarは、本国ドイツの技術でパネルとオプティマイザをセットにしたSMART L…
PICK UP
注目記事
太陽光関連メーカー一覧
SOLAR EXPO ONLINE
RANKING
MAGAZINE
PRESS
